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  • うるう秒のないUTCへ、CGPMが2027年5月20日の移行を決議

    うるう秒のないUTCへ、CGPMが2027年5月20日の移行を決議

    通信や計測で同じ時刻を共有するとき、普段と違う「1秒」が現れることは小さくない問題です。世界の標準時の基準である協定世界時(UTC)について、国際度量衡総会(CGPM)は2026年10月、2027年5月20日から連続した時系へ移ることを決議しました。NICTは10月23日、うるう秒の実質的な廃止につながる決定として紹介しています。何を変え、何を引き続き測り続けるのでしょうか。

    簡単にまとめると?

    • CGPMの決議5は、連続したUTCの開始を2027年5月20日と定めました。2026年10月時点ですでに切り替わったわけではありません。
    • 地球の自転に基づくUT1との差を、最大3,600秒まで許容します。その日に時計を1時間動かすという意味ではありません。
    • UTCの連続化と、無線で時刻差を伝える規格や機器の対応は別の段階です。UT1が必要な用途では、差の情報を引き続き利用します。

    原子時計の秒と、地球の回転をつなぐ調整

    UTCは、国際単位系(SI)の秒に基づく時刻の尺度です。一方、UT1は地球がどこまで回転したかに対応します。地球の自転は一様ではないため、二つをそのまま進めると差が変化します。これまでのUTCでは、UT1との差を0.9秒以内に保つよう、必要に応じて秒を挿入または削除する運用が定められていました。これが、うるう秒です。

    現行のITU-R勧告TF.460-6では、正のうるう秒を入れるとき、UTCの月末に「23時59分60秒」が現れます。負のうるう秒なら「23時59分58秒」の次が翌日の「0時0分0秒」です。決議によれば負のうるう秒はこれまで実施されていませんが、準備が十分でないシステムへの影響が懸念されています。

    たとえば二つの計測装置が別々の時刻サービスを使っている場合、一方が秒を段階的に調整し、もう一方が異なる方法を採ると、同じ現象に付ける時刻が食い違うおそれがあります。これは仕組みを説明するための例です。決議も、サービスごとの調整方法の違いが、システム間の時刻の不整合につながることを問題として挙げています。

    3,600秒は「許す差」であり、時計を動かす量ではない

    今回変えるのは、UTCを地球の自転にどこまで近づけておくかという条件です。UT1との差の絶対値の上限を3,600秒に広げ、数世紀にわたり、不連続な調整なしでUTCを継続できるようにする方針です。1秒の単位を長くすることでも、移行日に1時間の時差を作ることでもありません。

    NICTが「実質的な廃止」と表現するのは、この長い期間にうるう秒のような調整が不要になるためです。地球の自転とUTCの関係を測らなくなるわけではなく、決議はBIPMに対して、その差と将来の見通しを継続して監視し、報告することも求めています。

    確認すること 今回の決定と残る作業
    UTCをいつ連続化するか 決議で定めた開始日は2027年5月20日
    UT1との差をどう扱うか 上限は3,600秒。差の観測と情報提供を続ける
    無線で差をどう伝えるか 送信符号などの更新をITU-Rで検討
    利用中の機器が対応したか 個別の提供者や機器の対応状況を別に確認する必要がある
    CGPM決議5、NICTの説明、ITU-Rの現行勧告を基に作成。決定事項と実装の確認事項を分けています。

    地球の向きが必要な用途には、差の情報を届ける

    UTCが連続になっても、地球の回転を基準にした時刻を使う用途は残ります。その場合、UTCだけからUT1を近似するのではなく、UT1−UTCの情報を利用することになります。決議は、衛星測位システム(GNSS)の航法メッセージや、国際地球回転・基準系事業(IERS)、各国の計量機関などのインターネットサービスを、情報の入手先として挙げています。

    無線でこの差を伝える仕組みには、別の課題があります。現行勧告では、UT1−UTCの予測値に相当するDUT1を、0.1秒刻みの値として送信する方法が定められています。許容する差を広げるなら、受信側が大きな値を正しく解釈できる表現も必要です。UTCの変更を決議することと、送受信機が扱う符号を変えることは、同時に完了する作業ではありません。

    CGPM決議が引用する無線側の方針には、既存機器を早く交換できない場合の移行期間として2035年、遅くとも2040年という年も登場します。これは、増大する時刻差を無線で伝えるための機器・方式の移行に関するものです。連続したUTCの開始を2040年まで延期すると決めた、という読み方は適切ではありません。

    決議、勧告、実際の運用を順に確かめる

    2026年10月31日に確認したITUの勧告一覧では、TF.460-6(2002年版)が引き続き有効な版として掲載されています。NICTの発表も、今回の決定を受けた改定は今後進む見込みとしています。したがって、CGPMの決定を、改定済みの無線勧告や、個別の時刻配信サービスの対応完了と置き換えることはできません。

    システムを読む側にとっては、まず参照している時刻がUTCか、地球の回転情報が必要か、そして提供者が移行をどう実装するかを分けると整理できます。今回の決定だけを理由に、現在のうるう秒情報を無視したり、時計の設定を先に変更したりする根拠にはなりません。

    UTCを使う仕組みには連続性を与え、地球の回転が必要な仕組みにはその差を届ける。二つの役割を分けることが、この変更の中心です。今後は開始日だけでなく、関連勧告の版と、実際に使う機器・サービスの対応を合わせて見る必要があります。

    出典

  • 根の微生物を確率の地形で読む、京都大らがキーストーン候補を推定

    根の微生物を確率の地形で読む、京都大らがキーストーン候補を推定

    森の根には、多くの菌類や細菌が暮らしています。その中から、生き物の組み合わせ全体と強く関わるものをどう探すか。京都大学・理化学研究所などの研究チームは2026年10月29日、根の微生物データを確率の「地形」として表し、その形の変化からキーストーンとなる微生物の候補を絞る手法を発表しました。数の多さだけでは見えにくい役割に、統計解析から近づく研究です。

    簡単にまとめると?

    • 森林で集めた1,270点の根の試料から、微生物の組み合わせが現れる確率を推定しました。
    • 特定の微生物が多い場合と少ない場合で、集団がまとまりやすい状態がどう変わるかを比べ、重要な働きを持つ候補を選びます。
    • 欧州の別データでも、候補と菌根の形成との関係を調べています。ただし、候補を投入・除去して森の状態を変えた実証ではありません。

    多い微生物と、組み合わせを左右する微生物

    キーストーン種とは、存在量に比べて生態系へ大きな影響を及ぼす種を指します。石のアーチを支える要石になぞらえた名前です。微生物の集団でも、ある一員の働きが他の多くの一員へ波及する可能性があります。しかし、DNAを調べて数の多いものを見つけるだけでは、その役割は決まりません。

    たとえば二つの微生物が一緒に現れていても、直接助け合っているとは限りません。どちらも同じ植物や土壌条件を好むために、同時に増えていることも考えられます。今回の手法は、一対一の関係だけを見るのではなく、微生物の集団全体がどんな組み合わせになりやすいかを調べます。得られるのは、因果関係を次に確かめるための候補です。

    根のデータを、確率の山と谷に置き換える

    研究チームは、日本の冷温帯林に生育する6種類の植物から、根の先端1,270点を採取しました。DNA配列による分類では、菌類2,249、細菌・古細菌12,479のOTUが得られています。OTUは、配列の似ているものをまとめた解析上の分類単位です。この数を、そのまま厳密に同定された種の数と読み替えることはできません。

    集団の状態は、「この分類群がいる・いない」という組み合わせで表します。ただし、全OTUをそのまま組み合わせると、考えられる状態数が巨大になります。そこで今回の地形の解析では、統計的に選んだ菌類34群、細菌・古細菌45群について、より大きな分類である「科」の単位で在・不在を扱いました。

    その組み合わせが現れる確率を推定するために使ったのが、統計物理学のイジングモデルに基づく方法です。微生物間の関連に加え、宿主となる植物の違いをモデルへ組み込みます。現れやすい組み合わせは低い場所、現れにくい組み合わせは高い場所として表すと、確率分布を山や谷のように読むことができます。

    ここでいうエネルギー地形は、地面の高低や微生物が消費するエネルギーを測った地図ではありません。観測から推定した確率の表現です。また、谷が見つかっても、自然界で長く安定する状態が証明されたとは限りません。短い期間だけとどまる状態や、観測の偏りも谷として見える可能性があります。

    一員の量と、集団全体の地形を比べる

    候補を選ぶときには、注目する微生物の相対的な量を、モデルの条件として取り出します。そして、その微生物を解析上「いない」と扱う条件と、検出された試料の中で中間的な量にある条件で、残りの集団の地形を比べます。「いない」は量のしきい値による分類で、厳密なゼロとは限りません。実物の微生物を取り除く実験ではなく、観測データから組み立てたモデル上の比較です。

    評価には二つの見方があります。一つは、谷の底に当たる微生物の組み合わせや、まとまり方がどれほど変わるか。もう一つは、集団の行き先が少数の谷に偏るのか、多くの谷へ分かれるのかという違いです。研究では、推定した地形上で集団が変わるシミュレーションを行い、無作為化した場合とも比較して候補を選びました。

    調べるもの 読み取れること 残る確認
    DNAから推定した構成 どんな分類群が一緒に現れるか 生体内での働きや直接の相互作用
    量の違いに伴う地形の変化 集団全体の変化と強く関連する候補 投入・除去による因果関係
    別地域での菌根形成との関係 他のデータでも関係が見られるか 地域や宿主を越えた適用範囲

    目立たない内生菌が候補に挙がった

    解析では、植物の組織内に暮らす内生菌のうち、OidiodendronやPhialocephalaなどの属が候補に挙がりました。菌根をつくる主要な菌類だけに目を向けると見落としやすい存在です。菌根とは、植物の根と菌類がつくる共生の仕組みで、養分の受け渡しなどに関わります。

    たとえばカエデ属の植物を背景とした解析では、Oidiodendronの量の違いと、アーバスキュラー菌根に関わる集団の状態から、外生菌根菌が多い状態への変化との関連が見られました。これは、その菌を加えれば必ず共生の型が切り替わるという意味ではありません。どの菌を、どんな宿主や条件で実験にかけるべきかを考える手掛かりになります。

    研究チームはさらに、欧州で採取された独立した根のデータを用い、候補の属と、顕微鏡で評価された菌根の形成との関係を調べました。一部の候補では、菌根の形成度との有意な関連が確認されています。別地域のデータで関係を調べた点は有用ですが、同じ論文の中での検証であり、候補の機能を実験で再現したものではありません。

    次の実験を選ぶための統計解析

    この手法の価値は、多数の微生物を一つずつ試す前に、集団全体と関わりの深そうな候補へ実験を絞れることです。候補を苗へ接種し、後から入ってくる微生物の組み合わせや植物への影響を測れば、統計的な関連から実際の働きへ進めます。

    一方、今回のモデルには宿主植物の違いを含めていますが、根の周囲のpHや植物が放出する物質など、十分に含められていない環境条件もあります。科ごとの在・不在へまとめたことで、細かな量や種ごとの違いも省かれています。森林の回復にそのまま使える微生物の一覧が完成した、という段階ではありません。

    「目立つ微生物を探す」ことから、「集団の組み合わせが変わる条件を調べる」ことへ。確率の地形は、複雑な生態系を実験しやすい問いへ分けるための道具になります。

    出典

    1. 京都大学「生態系のキーストーンとなる微生物を特定」(2026年10月29日)— 公式発表、共同発表資料。
    2. Mikihito Noguchiほか「Statistical inference of keystone taxa reshaping the assembly rules of forest root microbiomes」Nature Communications 17, 10997(2026年10月28日)— 論文。原図1は、地形の考え方・モデル・二つの評価指標をまとめた図です。
  • QSTと日本酸素、超偏極MRIでマウス肝臓の酵素反応を画像化

    QSTと日本酸素、超偏極MRIでマウス肝臓の酵素反応を画像化

    肝臓の形や大きさに加え、その中で酵素がどの程度働いているかを画像で追う。量子科学技術研究開発機構(QST)と日本酸素などは2026年10月30日、酵素パラオキソナーゼ(PON)の反応をマウスの体内で捉える超偏極MRI分子プローブを発表しました。反応する前と後の分子を見分け、その信号の比から酵素の働きを読み取る研究です。

    簡単にまとめると?

    • PONによって形が変わる分子に炭素13の目印を付け、反応前と反応後のMRI信号を分けて測りました。
    • 信号を一時的に強める「超偏極」を利用し、マウスの肝臓内で反応生成物と元の分子の信号比を画像化しました。
    • 脂肪肝・脂肪肝炎のモデルマウスで比の低下を捉えた段階です。プローブは静脈から投与しており、人での診断性能を示した結果ではありません。

    酵素の量ではなく、反応の進み方を追う

    PONは、脂質代謝や酸化ストレスへの防御に関わる酵素群です。なかでもPON1は主に肝臓で作られます。酵素が存在する量と、実際に化学反応を進める活性は同じではありません。周囲の環境にも影響されるため、採取した血液での測定だけでは、臓器の中の働きをそのまま捉えにくいという課題があります。

    研究グループが選んだのは、メバロノラクトン(MVL)という分子です。PONの作用で環状部分が加水分解され、メバロン酸(MVA)へ変わります。この反応前後を別々に読み取れれば、分子がどこへ届いたかに加えて、そこでどれだけ反応したかを調べられます。

    そこで、MVLの特定の炭素を安定同位体の炭素13(¹³C)に置き換えた[1-¹³C]MVLを分子プローブにしました。プローブは、調べたい反応を信号として取り出すための分子です。反応後の[1-¹³C]MVAでは目印の周囲の化学的な環境が変わるため、MR信号の周波数の違いを利用して両者を識別できます。炭素13の目印は、放射性物質からの放射線を検出する仕組みではありません。

    弱い信号を、短い時間だけ強くする

    炭素13の信号を体内で短時間に捉えるため、今回は超偏極を利用しています。核スピンの向きの偏りを通常より大きくし、MRで検出する信号を強める技術です。動的核偏極という方法では、安定ラジカルと混ぜた試料を極低温・高磁場に置き、マイクロ波を使って核スピンの偏りを作ります。高感度化する準備は、マウスへ投与する前に行います。

    QSTの発表では、[1-¹³C]MVLは溶出後25秒の時点で30%の偏極率を示し、通常の状態に対して約23万倍の信号増強に相当すると説明されています。これは信号の強さについての値で、画像の細かさや病気を見分ける精度が23万倍になったという意味ではありません。

    超偏極の効果は永続せず、時間とともに弱まります。その減衰の時間尺度を表すのが縦緩和時間T₁です。今回の設計では、MVLだけでなく、反応してできるMVAも数十秒程度の長いT₁を持つ組み合わせに着目しています。元の分子だけ明るく見えても、生成物の信号がすぐ消えてしまえば、酵素反応は読み取りにくくなるからです。

    二つの信号を比べ、肝臓の中の違いを見る

    実験では、高感度化したプローブを、麻酔をかけてMRI装置内に置いたマウスの尾静脈から速やかに投与しました。約20秒の画像スキャンで、MVLとMVAの信号を胴体から検出しています。この20秒は画像スキャンの時間であり、プローブの準備や投与を含む検査全体の時間ではありません。

    読み取る信号 実験での役割
    MVL 投与した反応前の分子の分布を捉える。
    MVA PONによる加水分解で生まれた分子を捉える。
    MVA/MVL比 反応前後の信号を比べ、PON活性の指標として画像化する。

    肝血管や他の臓器と比べ、肝臓の主要な組織である肝実質ではMVA/MVL比が高くなりました。元の分子が届く様子と、反応によって生成物が生まれる様子を分けて捉えた結果です。ただし、この比は今回の測定条件で使った活性の指標であり、画像の値をそのまま酵素の絶対量として読むことはできません。

    さらに、特殊な飼料によって脂肪肝・脂肪肝炎を誘発したモデルマウスを、通常の餌で育てた対照群と比較しました。病態を誘発した群では週数が進むにつれて、肝実質の信号比が低下しました。研究グループはこれを、生体内でPONの働きが低下する様子を捉えた結果としています。

    体外から測ることと、投与が不要なことは別

    今回の技術は、体の外からMR信号を測って酵素反応を画像化します。一方、測定のための分子プローブは静脈から投与しています。「非侵襲的な可視化」という説明を、注射も準備も不要な検査と受け取らないことが大切です。

    現在示されているのはマウスでの実証で、人の脂肪肝をどれだけ早く、正確に診断できるかは確認されていません。臨床応用に向けては、プローブの安全性、投与から撮像までの手順、疾患を区別する性能などの評価が必要です。

    研究の広がりは、肝臓の画像が一つ増えたことだけにはありません。酵素の反応前後で信号を見分けられ、両方の信号が十分な時間残る分子の組を選ぶ。この設計が別の酵素にも広がれば、形を写す画像に、体内で進んでいる化学反応を読む手掛かりを加えられます。

    研究に参加した日本酸素株式会社の事業については、Cyclewaveの日本酸素の企業解説で紹介しています。産業ガスの供給や低温関連の装置など、会社全体の仕事を知るための案内です。

    出典

    1. QST・日本酸素「『沈黙の臓器』肝臓の酵素活性低下の可視化に成功」(2026年10月30日) — QST公式発表
    2. Daichi Kanekoほか「A Hyperpolarized ¹³C MRI Molecular Probe for In Vivo Imaging of Paraoxonase Activity」Sensors & Diagnostics — DOI: 10.1039/D6SD00164E。QSTの発表によると2026年10月13日早期オンライン公開、11月12日正式掲載予定。
  • NICTのトップエミッション型深紫外LED、電極の隙間から光を取り出す

    NICTのトップエミッション型深紫外LED、電極の隙間から光を取り出す

    LEDの中で光が生まれても、外へ出る前に電極に吸収されたり、境界で反射して戻されたりすれば、照明として使える光は減ってしまいます。情報通信研究機構(NICT)は2026年10月22日、深紫外光をチップの上面から取り出す「トップエミッション型」のLEDを発表しました。電流を流すための電極と、光が通る出口を同じ面にどう共存させるか。その工夫が今回の中心です。

    簡単にまとめると?

    • 同心円状の細い電極と、その隙間に設けたナノ構造を組み合わせ、波長275nmの深紫外光を上面から取り出しました。
    • 供給した電力のうち光として外へ出る割合は最大6.5%。同じエピウェハと電極メサ構造で作った比較用のフリップチップ型に対し、約35%高い電力変換効率を示しました。
    • チップを反転して接合する工程を省ける構造ですが、製品の価格や長期信頼性まで実証した発表ではありません。

    基板の裏から取り出していた光を、上面へ

    今回の素子には、アルミニウム・ガリウム・窒素を組み合わせた半導体、AlGaN(窒化アルミニウムガリウム)が使われています。発光波長は275nmで、人の目には見えない深紫外領域です。

    NICTが比較対象とした従来のフリップチップ型は、光をサファイア基板側から取り出します。光を外へ向けるため、チップを上下反転させ、配線と支持を担うサブマウントに位置を合わせて接合します。この組立工程に加え、半導体と基板の屈折率の違いによって、一部の光が内部へ戻されることも課題でした。

    上面から出せれば、反転して接合する工程を省くことができます。ただし上面には、電流を注入するp型電極と、その下のp型半導体コンタクト層があります。これらは深紫外光を吸収するため、単に光の出口を上へ向けるだけでは効率が上がりません。

    電流の通り道を残し、隙間から光を逃がす

    研究グループは、p型電極とコンタクト層を同心円状のマイクロリングに加工しました。電極が面を覆う範囲を減らしつつ、発光に必要な電流を送り込む経路を残す構造です。さらに、電極の開口部には酸化ハフニウム(HfO₂)の小さな構造を並べました。

    NICTの図3。左は同心円状のp型電極を備える深紫外LEDの模式図、右は開口部に形成した酸化ハフニウムのナノ構造の電子顕微鏡像
    図1:マイクロリング電極とHfO₂ナノ光取出し構造。右側の電子顕微鏡像では、先端を切った円すい状の構造が並んでいます。画像を開くと細部を確認できます。出典:NICT、2026年10月22日発表、補足資料図3(原図のまま)。

    図1の左側が電流を入れるリング状の構造、右側が開口部にあるナノ構造です。後者は、光が境界で全反射して内側へ戻るのを抑え、外へ出られる角度の範囲を広げます。電極を減らす工夫と、残った出口で光を取り出す工夫を重ねた点が重要です。発光層が光を生むことと、その光を素子の外へ届けることは、別々の課題なのです。

    最大6.5%と「約35%改善」は、違う数字

    発表では、最大外部量子効率(EQE)が7.5%、最大電力変換効率(WPE)が6.5%と報告されました。EQEは注入した電子の数に対して外へ出た光子の数を、WPEは投入した電力に対して外へ出た光のエネルギーを見ます。同じ効率という言葉でも、数えているものが違います。

    指標 今回の値と読み方
    最大EQE 7.5%。電子の注入数に対する、外部へ出た光子数の割合。
    最大WPE 6.5%。電流×電圧で求める供給電力に対する、光出力の割合。
    比較用素子からの改善 WPEが相対的に約35%高いこと。WPEそのものが35%という意味ではありません。

    比較用のフリップチップ型は、同じエピウェハ(半導体層を成長させたウェハ)と電極メサ構造を用いて作られています。研究グループは、良好な電流・電圧特性を保ったまま光出力が増えたと報告しています。材料から組立条件まで異なる市販品同士の比較ではなく、同じ研究内で構造の効果を調べた結果として読む必要があります。

    また、最大値はどの駆動条件でも得られるわけではありません。発表の効率曲線では、小さい電流の領域で頂点を迎え、電流を増やすとEQEもWPEも下がっています。用途に合う光源を比べる際には、最大効率だけでなく、必要な光出力を得る電流・電圧での効率も見ることになります。

    組立の簡素化と、実用光源までの距離

    この構造の利点は、光の取り出しを改善しながら、フリップチップ工程を不要にできることです。NICTは低コスト化や幅広い応用につながると期待しています。一方、発表には量産時の歩留まり、具体的な製造費用の削減率、長時間駆動での劣化の評価は示されていません。

    今回示されたのは、深紫外LEDで電流の注入と上面からの光取り出しを両立する素子構造です。実用化を追うときには、同じ波長・同じ光出力での消費電力に加え、組立後の放熱や寿命まで結果が広がるかが次の比較点になります。

    出典

    1. NICT「世界初、高効率なトップエミッション型深紫外LEDの開発に成功」(2026年10月22日、補足資料図3〜6・用語解説を含む) — 公式発表
    2. Guo-Dong Haoほか「High-Efficiency Top-Emitting AlGaN-Based Deep-Ultraviolet Light-Emitting Diodes」ACS Photonics、2026年10月21日オンライン掲載 — DOI: 10.1021/acsphotonics.6c00589
  • JRCの量子技術展望、技術成熟度に合わせて「使う準備」を変える

    JRCの量子技術展望、技術成熟度に合わせて「使う準備」を変える

    量子技術は、いつから仕事に使えるのでしょうか。量子コンピューターの進歩だけを見ていると、実用化までの距離を一つの時間軸で考えがちです。しかし、時刻や磁場を測る装置、暗号に使う乱数源、離れた量子機器を結ぶ部品では、すでにできることも、残された課題も違います。

    欧州委員会の共同研究センター(JRC)は2026年10月30日、『Outlook Report on Quantum』を公表しました。量子センシング、量子通信、量子計算を、気候、医療、エネルギーなど12の研究テーマから見渡した報告書です。中心にあるのは、技術が完成する日を一斉に待つのではなく、それぞれの成熟度に合わせて、利用する側の評価能力を育てるという考え方です。

    簡単にまとめると?

    • JRCは量子技術の応用を12の研究テーマから検討し、技術成熟度(TRL)に応じて準備の内容を変える必要があると整理しました。
    • 報告書が示す195件の技術動向のうち、件数が最も多いのはTRL 3〜5の段階です。これは世界の量子製品全体の普及率を測った数字ではありません。
    • 量子乱数生成器のように市販される装置でも、用途に合う速度や品質の確認が必要です。研究段階の技術には、まず比較方法や実験環境を整える役割があります。

    技術成熟度は、何をどこまで確かめたかの目安

    TRL(Technology Readiness Level、技術成熟度)は、技術が基礎的なアイデアから実際の運用へ、どこまで進んだかを段階で表す尺度です。数字が大きいほど、利用環境に近い条件で確かめられた段階になります。JRCの報告書では、これを四つのまとまりで扱っています。

    ただし、TRLは処理速度や測定精度そのものを表す値ではありません。ある機器が運用段階にあっても、別の用途で既存の機器より安く、速く、扱いやすいとは限りません。反対に、実験室で高い感度が示されても、振動や温度変化のある場所で同じ測定を続けられるかは、別に確かめる必要があります。

    報告書は、技術面だけでなく、運用、規制、経済性の制約も挙げています。たとえば量子センサーなら感度に加え、装置の大きさ、重量、消費電力、調整の負担などが導入の条件になります。「原理が働いた」から「使い続けられる」までには、こうした確認が挟まります。

    195件の分布を、普及率と取り違えない

    JRCのテキスト・データマイニング部門が調べたのは、将来の変化につながりうる具体的な動きである「シグナル」です。新技術の登場など、より大きな傾向へ発展する可能性のある変化を指します。報告書の表1に記載された件数を、段階ごとに示します。

    技術成熟度 報告書での段階 シグナル数
    TRL 1〜2 概念・基礎 14
    TRL 3〜5 概念実証から、検証された試作機まで 93
    TRL 6〜7 システムとしての実証 63
    TRL 8〜9 運用・導入 25
    出典:JRC『Outlook Report on Quantum』(2026年)、p.13、表1。© European Union, 2026、CC BY 4.0。項目名を日本語に訳し、割合の列を省略して再構成。

    四つの件数の合計は195です。多くの動きが基礎概念だけの段階を越え、一方で広い運用にはまだ距離があるという見取り図になります。ただし、この集計の単位は企業数、販売台数、導入組織数ではありません。同じ一件でも応用範囲や利用者の数は異なり、世界の量子技術の何割が普及したかを表すものではありません。

    なお、原表の割合欄には、件数の合計195から単純に計算した値と一致しない箇所があります。ここでは割合を再計算して原表の値に置き換えず、記載された件数を示しています。細かな割合の差よりも、何を数え、どの段階と判断した調査なのかを見ることが大切です。

    量子乱数生成器と量子中継器では、次に確かめることが違う

    成熟度の違いは、具体例で見ると分かりやすくなります。報告書は量子乱数生成器(QRNG)を、市販されているTRL 9の技術として扱っています。量子的な現象を測り、その確率的な結果を乱数の源として使う装置です。

    暗号などに乱数を供給するなら、「量子由来である」という説明だけで用途への適合が決まるわけではありません。報告書は、擬似乱数生成に比べて新しい乱数を供給する速さが制約になりうると指摘しています。必要な量の乱数を供給できるか、品質をどう評価するかを、利用するシステムの要求と照らす段階になります。

    これに対し、量子通信の距離を延ばす量子リピーターと量子メモリーは、同報告書ではTRL 3〜4の実験室段階として説明されています。通常のデータ通信のように信号を複製して増幅する方法を、そのまま未知の量子状態へ使うことはできません。量子状態の保持や、離れた区間をつなぐ仕組みが必要になるためです。

    したがって、乱数生成器の導入と、量子リピーターを含む将来のネットワークでは、検討すべき条件が異なります。前者では具体的な装置を用途に合わせて評価できます。後者では、部品や実験構成の性能を確かめ、再現性や接続方法を学ぶ作業の比重が大きくなります。これらは報告書の評価であり、すべての製品や研究に一律の段階を認定するものではありません。

    「使う側」の準備も研究課題になる

    報告書の結論では、TRL 1〜2には戦略的な動向把握、3〜5には能力の構築、6〜7には運用を見据えた実験、8〜9には導入という対応を示しています。これは、段階ごとに予算を自動配分する規則ではなく、研究機関が何に取り組むかを考えるための整理です。

    ここから利用者が考えられるのは、比較の基準を先に持つことです。たとえば測定装置の候補を評価するなら、今の装置で困っている点を明らかにし、必要な精度、測定時間、使える環境をそろえて比較します。量子計算の実験なら、同じ問題を既存の計算法で解いた結果や、データの準備・読み出しも含む負担を基準に置けます。こうした比較がなければ、新しい技術の特徴が、自分たちの仕事に役立つ改善なのか判断しにくくなります。

    JRCは、評価、ベンチマーク、検証、認証や標準化を担える信頼できる機関の必要性も述べています。ただし、報告書が必要性を指摘したことと、特定の認証制度や規格がすでに成立したことは別です。本報告書は科学的な政策支援のための分析であり、その内容が欧州委員会の決定をそのまま表すわけでもありません。

    今回の報告書が示すのは、量子技術をまとめて「まだ先」や「もう実用化」と判定することの難しさです。何に使う技術なのか、どの条件まで確かめられたのか、既存の方法に比べて何が変わるのか。そこを用途ごとに分けることで、すぐに評価できる装置と、実験を通じて備える技術を、同じ計画の中で扱いやすくなります。

    出典

    1. Bacco, F.M. et al., Bailey, G., Chenu, M. and Lewis, A. M.(編)『Outlook Report on Quantum』、JRC148269、2026年10月30日。DOI: 10.2760/3778089。方法・技術区分はpp.12〜15、量子乱数生成器はp.23、量子リピーター等はpp.24〜25、結論はpp.67〜68を参照。
    2. Joint Research Centre, “Quantum: 12.9% of technology signals are already at operational level”(2026年10月30日)。報告書の公表案内。同一報告書の説明資料であり、別の独立した実証ではありません。
  • 横浜国大・防衛大、トリオンの発光から二次元ダイオードの働く界面を特定

    横浜国大・防衛大、トリオンの発光から二次元ダイオードの働く界面を特定

    二つの薄い半導体を重ねた素子に電流が流れていても、その電流が狙った境目を通っているとは限りません。別の場所を迂回していれば、端子で測った電流だけから素子の仕組みを判断するのは難しくなります。横浜国立大学と防衛大学校の研究チームは、この問題に対し、動作中の材料が出す光を使って、電子が注入される界面を見分ける方法を示しました。

    対象は、単層のセレン化タングステン(WSe2)と二硫化モリブデン(MoS2)を重ねた二次元ダイオードです。横浜国立大学は2026年10月27日に成果を発表し、論文は10月20日付の『Applied Physics Letters』に掲載されています。手掛かりになったのは、電圧をかける向きによって大きく変わる、トリオンと呼ばれる状態の発光でした。

    簡単にまとめると?

    • WSe2/MoS2ダイオードを光で励起し、電圧を変えながら場所ごとの発光スペクトルを測りました。
    • 順方向の電圧では、単層同士の界面で負のトリオンの発光が約18倍に増強しました。逆方向や各材料だけの領域では、同様の変化はほとんど見られませんでした。
    • 光による局所測定と、迂回する電流経路を除いた後の電気測定を組み合わせ、機能を担う界面を絞り込んでいます。非破壊の発光測定と、材料を除去する検証工程は別です。

    端子で測る電流と、材料のどこで起こるか

    ダイオードは、電圧をかける向きによって電流の流れやすさが異なる素子です。今回の構造では、性質の異なる二つの原子層半導体を重ねています。このように薄い材料同士をファンデルワールス力で積み重ねたものを、ファンデルワールスヘテロ構造と呼びます。

    理想的には、重なった界面が電荷の受け渡しを決めます。ただし、実際の試料には層の厚さの違いや、横方向へ流れる経路などもありえます。たとえば、目的の接合と並んで別の通り道があると、端子で測る電流には両方の寄与が混ざります。電流がよく流れたという結果だけでは、どの場所がダイオードとして働いたかまでは分かりません。

    そこで研究チームは、測定する位置を選べる空間分解フォトルミネッセンス(PL)測定を使いました。光を照射した材料から出る発光を、エネルギーごとに分けて調べる方法です。電圧をかけた素子を光学的に読み出す実験であり、電流を流すだけで発光するLEDの効率を測った研究ではありません。

    電子が加わると、トリオンの発光が変わる

    半導体に光を当てると、励起された電子と、電子が抜けた場所に対応する正孔が生じます。電子と正孔が引き合った状態が励起子です。そこへ電子がもう一つ結びつくと、全体として負の電荷を持つ負のトリオン(荷電励起子)になります。

    研究では、順方向に電圧をかけるとWSe2の負のトリオンに由来する発光が強くなりました。逆方向ではスペクトルはほとんど変わりません。研究チームは、この非対称な応答について、電場が発光を変える働きだけでは説明できず、MoS2側からWSe2側へ電子が注入され、トリオンの生成が促されることを反映していると説明しています。

    つまり、発光の強さを単独で眺めるのではなく、どの種類の発光が、どちら向きの電圧で増えたかが重要です。トリオンに結びつく発光成分を追うことで、材料の中に電子が加わる過程を調べられます。個々の電子が移動する軌跡を動画として撮影したわけではありません。

    約18倍と約1.8倍は、測る領域の違い

    大学の発表では、複数の界面や電流経路を含む広い領域で見た発光の増強は約1.8倍でした。一方、測定位置を単層WSe2と単層MoS2の界面に限定すると、約18倍の増強が観測されました。孤立したWSe2領域やMoS2領域には、同様のスペクトル変化はほとんど見られませんでした。

    この比較は、素子のどこでも一様に発光が増えたのではなく、特定の重なり部分に変化が集中したことを示します。広い範囲をまとめて測ると、応答する場所と応答しない場所が一緒に観測され、局所的な特徴が見えにくくなります。

    ただし、18と1.8の比から、界面の電子注入効率が10倍高いと計算することはできません。二つは測る領域が異なる発光の増強率で、電流や注入電子数を同じ条件で直接比較した値ではないためです。また、この約18倍は報告された試料・測定条件での結果であり、すべての二次元ダイオードに保証される倍率でもありません。

    迂回路を取り除くと、整流特性が現れた

    光学測定だけでなく、電気的な検証も行われました。デバイス内にあった寄生的な電流経路を、レーザーアブレーションで選択的に取り除いています。レーザーアブレーションは、光を使って材料の一部を除去する加工です。

    すると、それまで不明瞭だった電流と電圧の関係に、明確な整流特性が現れました。研究チームはこの結果も合わせ、観測したダイオード動作が単なる層厚の違いや横方向の輸送ではなく、単層WSe2/単層MoS2界面に由来するとしています。

    ここでいう「非破壊」は、材料を除去せずに位置ごとの発光を測るPLの特徴です。今回の検証には、別途、電流経路を削る工程も含まれます。研究の全工程を非破壊で済ませたと受け取らないことが大切です。

    重なった層のどこを改良すればよいか、光から考える

    薄い材料を積み重ねる素子では、設計した接合が実際に働いているかを確かめることが、次の改良につながります。端子間の電流を測り、電圧の極性を変え、発光する位置と成分を照合する。今回の研究は、それぞれの測定を組み合わせることで、複雑な電流経路の中から機能を担う界面を絞れることを示しています。

    たとえば発光が期待どおり変化しない場合も、界面そのものの応答が弱いのか、ほかの経路の寄与が測定に混ざっているのかでは、見直す箇所が異なります。局所的な光学応答は、その切り分けに役立つ情報です。ただし、今回の結果から直ちに、あらゆる欠陥の種類や接触抵抗まで判定できるわけではありません。

    今後の方向として、研究チームは別の二次元半導体や複合デバイスへの展開を挙げています。光検出器やセンサーなどの開発にもつながる可能性がありますが、本研究の主な成果は、新製品の性能向上率ではなく、動作中の界面を調べる評価手法です。発光を「明るくなった」という一つの結果で終わらせず、電圧の向きと場所をそろえて読むことが、薄い接合の働きを理解する手掛かりになります。

    出典

    1. 横浜国立大学「二次元ダイオードの機能界面を光を活用して特定」(2026年10月27日)。大学発表の概要、研究成果、用語説明を参照。
    2. Yasuyuki Hirata, Hibiki Kinpara, Shinya Ohno, Yoshihiro Miyauchi, “Optical signature of bias-induced carrier injection in a WSe2/MoS2 heterostructure diode”, Applied Physics Letters 129, 163504(2026年10月20日オンライン公開)。
  • 九州大学、島状の極薄IrMnでスピンの受け渡しを改善

    九州大学、島状の極薄IrMnでスピンの受け渡しを改善

    熱を電気として回収するには、材料の中で生まれた信号を、取り出し口まで弱めずに届ける必要があります。電子の「スピン」を使う発電でも、その途中にある材料の境目が大切です。九州大学は2026年10月28日、磁性体と白金の間にごく薄いイリジウムマンガン(IrMn)を挟むと、スピンの受け渡しに関わる信号が強まる研究を発表しました。

    特徴は、挟む金属を厚くすればよいわけではないことです。調べた範囲では、IrMnの膜厚を0.3ナノメートルに設定した試料で応答が最も強くなりました。連続した膜になる前の、島状の構造が手掛かりになっています。論文の公開は9月30日で、今回はその成果を大学が紹介したものです。

    簡単にまとめると?

    • 磁性絶縁体YIGと白金の界面にIrMnを挿入し、熱から生まれるスピン流と、電流から生まれるスピン流を使った二つの測定を比べました。
    • IrMnを0〜1ナノメートルの範囲で変えると、0.3ナノメートルの試料でスピンゼーベック電圧とスピンホール磁気抵抗の応答が最大になりました。厚くした試料では増強が失われます。
    • 材料の厚さに加え、島状か連続膜かという形にも設計の意味があります。電池不要の機器などは将来の応用先で、今回それを完成させたわけではありません。

    電荷を運ばずに、スピンを隣の材料へ渡す

    スピンは電子が持つ角運動量の一つです。スピン流はその角運動量の流れを表し、電荷の流れである電流とは区別されます。研究に使われたYIGは、イットリウム鉄ガーネット(Y3Fe5O12)という磁性絶縁体です。電気を通しにくくても、スピンの働きは材料の中を伝わります。

    YIGに温度差をつけると、熱の流れに伴ってスピン流が生じます。これがスピンゼーベック効果(SSE)です。そのスピン流を隣の白金(Pt)へ渡すと、白金の逆スピンホール効果によって電気信号に変換でき、電圧として測れます。

    ここでは、熱から信号を生む働きだけでなく、YIGと白金の境目をどの程度通過できるかも結果を左右します。研究チームが着目したのは、この界面でした。YIGの上にIrMnを成膜し、さらに白金を重ねることで、挿入層のないYIG/白金と応答を比較しています。

    熱からの測定と、電流からの測定を突き合わせる

    スピンゼーベック電圧が大きくなったという結果だけで、界面の働きをすべて決められるわけではありません。そこで研究では、スピンホール磁気抵抗(SMR)も測りました。

    こちらは白金に電流を流すところから始まります。スピンホール効果で生じたスピン流が隣の磁性体と相互作用し、磁化の向きによって吸収・反射の様子が変わります。その違いが、白金側の電気抵抗の変化として現れます。温度差から電圧を得るSSEとは、信号を送り出す側も、測る量も異なります。

    測定 出発点と、観測するもの
    スピンゼーベック効果 YIGに温度差を与え、白金で取り出す電圧を見る。
    スピンホール磁気抵抗 白金に電流を流し、隣接する磁性体の磁化方向に応じた抵抗変化を見る。

    二つの応答から、界面でのスピン角運動量の受け渡しを表すスピン混合コンダクタンスを計算すると、よく一致しました。大学の説明では、これがスピンを送り出す過程と吸収する過程に共通する界面の働きを支持しています。異なる測定が同じ方向を指す点が、この研究の重要な根拠です。ただし、試料の各界面がそれぞれどれだけ寄与するかは、今後さらに調べる必要があります。

    0.3ナノメートルは、均一な一枚の膜を意味しない

    IrMnの厚さを0から1ナノメートルまで変えた実験では、0.3ナノメートルの試料でSSE電圧とSMRの応答が最も強くなりました。IrMnをさらに厚くすると、その増強は失われました。

    この厚さを、表面のどこを測っても0.3ナノメートルある平らな膜、と考えると研究の意味を取り違えます。大学の説明では、極薄のIrMnは一様につながらず、島のように存在する構造になります。したがって、成膜時に設定する厚さと、実際に界面を覆う形を併せて見る必要があります。

    構造解析を踏まえた日本語発表は、IrMnが連続膜になるとスピン流の伝播が減衰し、島状で存在するときに伝播を促すと説明しています。一方、英語発表は、島状構造が界面のスピン輸送に影響しうることを示しつつ、個々の界面の寄与には検討が残るとしています。ここから言えるのは、今回の積層構造では厚さと形の制御が有効だったということです。あらゆる磁性体や金属の組み合わせに通用する最適値が0.3ナノメートルだ、という結論ではありません。

    発電素子を比べるときは、信号の増強と出力を分ける

    たとえば、機器の排熱を利用する小さなセンサーを考える場合、取り出せる電圧が増えることは有用な手掛かりです。しかし、センサーを動かすには、温度差がどれだけ確保できるか、負荷につないだときにどれだけ電力を供給できるかも問題になります。電圧や磁気抵抗の応答が強くなったことを、そのまま機器全体の発電効率や消費電力の改善率に読み替えることはできません。

    今回の研究を次の設計へつなぐなら、まず同じ材料構成・測定条件で挿入層の有無を比べ、次に厚さを変えたときの構造と信号を対応させる、という見方が役立ちます。実装へ進む段階では、島状構造を安定して作れるか、必要な温度条件や大きさでも利点が残るかが問われます。

    研究チームは、将来的な応用としてスピンゼーベック発電を使う電池不要の情報機器などを挙げています。現時点の成果は、その機器の完成や実用電力の実証ではなく、スピンを材料の境目で受け渡す方法についての知見です。「挟む材料を増やす」よりも、「ごく薄い材料をどのような形で置くか」が性能に関わることを、二つの測定から示しています。

    出典

    1. 九州大学「極薄イリジウムマンガン層によるスピン輸送の増強」(2026年10月28日)。発表資料PDF。
    2. Kyushu University, “How an ultrathin metal layer enhances spin-related signals and opens a door for potentially better spintronics”(2026年10月28日)。同じ研究の英語発表。
    3. Amirah Zahrinほか, “Role of ultrathin IrMn layer between Y3Fe5O12 and Pt in enhancement of spin Seebeck effect and spin Hall magnetoresistance”, Materials Today Physics, 68, 102247(オンライン公開2026年9月30日、巻の刊行月は11月)。
  • 慶應・理研、表面弾性波で変わる励起子発光を位相同期で追う

    慶應・理研、表面弾性波で変わる励起子発光を位相同期で追う

    半導体をひずませると、光の色や出やすさが変わることがあります。では、ひずみが音の波として走っている間、光はどのように変わるのでしょうか。長い時間の平均だけでは、波の山と谷で起きる違いが見えにくくなります。

    慶應義塾大学と理化学研究所の研究チームは、単層のセレン化タングステンに表面弾性波を伝え、光を当てた後に出る発光を調べました。論文は2026年8月21日に『Science Advances』へ掲載され、両機関が8月28日に発表しました。中心となるのは、音響波と光のタイミングをそろえ、発光のエネルギー、強さ、線幅、減衰を対応づける測定です。

    簡単にまとめると?

    • 表面弾性波に合わせて原子層半導体をひずませ、励起子の発光を室温で調べました。
    • 約377MHzの音響波と、75.4MHzで繰り返す光パルスのタイミングを同期しました。波の一周期は約2.65nsです。
    • 時間平均の変化には加熱や電場の影響も含まれます。周期に沿う変化とゆっくりした変化を分け、何が発光を変えるかを調べた研究です。

    平均すると隠れる、波の山と谷の違い

    励起子は、光で励起された電子と、電子が抜けた場所に対応する正孔が引き合った状態です。その状態から光を出して戻る過程を調べると、材料の内部でどんな変化が起きているかを知る手掛かりになります。今回使ったセレン化タングステンは、原子数個分の厚さの層状半導体です。

    研究では、ニオブ酸リチウムの基板上へ単層の試料を置き、櫛の歯のような電極から表面弾性波を発生させています。固体の表面を進む波が試料を周期的に伸ばしたり縮めたりします。ただし、基板には圧電性があるため、波に伴う電場も生じます。高周波を加えることによる温度上昇もあり、発光の変化を全てひずみの作用と決めつけることはできません。

    実際、光パルスと音響波を厳密に同期しない測定では、高周波入力を強くするにつれて、発光が暗くなり、平均的な発光エネルギーも低くなりました。論文では、暗くなることには電場による電子と正孔の分離、平均エネルギーの低下には加熱が主に寄与すると説明しています。これは、周期のどの位置にいるかによる発光の変化とは分ける必要があります。

    繰り返す現象の、同じタイミングを取り出す

    そこで、音響波の周波数を光パルスの繰り返し周波数のちょうど5倍にそろえました。毎回の光が同じ音響位相、つまり波の一周期の同じ位置で試料へ届くようにします。そのタイミングを少しずつ変えると、山から谷へ移る間の応答を比べられます。単発の現象を一度だけ動画撮影したという意味ではなく、繰り返す現象を同期して調べる方法です。

    同時に、干渉計を使って基板表面の上下の変位も測りました。発光の変化を、波がどのように動いているかと対応づけるためです。ただし、上下変位の絶対的な位相には半周期のあいまいさがあり、引張ひずみで発光エネルギーが下がる既知の関係を使って、山と谷への対応を決めています。変位の測定だけでひずみの符号まで独立に決まったわけではありません。実際の測定では、光を当てる領域の広がりやスペクトルの読取り誤差などによる、わずかな位相のずれも報告されています。

    位相を変えて比べると、引っ張られる側では発光エネルギーが低く、発光は強く、線幅は狭くなる傾向が見えました。圧縮される側では、その逆の傾向です。一方、時間平均を動かす加熱は、約2.65nsの周期を追うには遅く、周期内ではほぼ一定の背景として現れます。

    音響位相ごとの発光スペクトルと表面変位・発光エネルギー・強度・線幅の対応。引張側でエネルギーが下がり、強度が上がり、線幅が狭くなる。
    音響位相と発光の対応。右上のBを上から見ると、表面変位、発光エネルギー、相対強度、線幅を同じ位相軸で比べられます。左下Cは引張側(赤)と圧縮側(青)のスペクトルです。小さい画面では図を開いて拡大できます。出典:Y. Takahashi et al., Science Advances 12, eaef5458 (2026), Fig. 3, doi:10.1126/sciadv.aef5458。© 2026 The Authors, CC BY 4.0。図の内容は変更せず、画像形式のみ変換。

    発光の減り方から、谷の間を移る過程を考える

    光を当てた後の発光は、時間とともに減ります。その減衰の途中にも音響波と同じ周期の振動が現れました。研究チームは、半導体の電子状態にあるKとQという異なる谷の間の移り変わりを取り入れたモデルで、この振動を説明しています。ここでいう谷は、材料表面の波の山谷とは別の、電子のエネルギー構造を表す言葉です。

    引っ張りや圧縮は、この二つの谷のエネルギー差を変えます。その結果、光を出しやすい状態から出しにくい状態へ移る速さも変わる、という考え方です。単に励起子がひずみの低い場所へ集まる説明だけでは、発光の強さと線幅の両方を十分に説明できませんでした。

    ただし、測定から推定した最大ひずみ約0.045%と、減衰モデルに置いた動的ひずみ0.1%・初期引張ひずみ0.25%は、同じ値ではありません。モデルには仮定したパラメーターがあり、遅い時間で実験とずれる部分も残ります。欠陥、周囲の誘電環境、残留ひずみなどの影響を整理することが、次の検証につながります。

    光の色と減衰を、同じ時間軸で確かめる

    位相ごとのスペクトルと発光の減衰を別々に測るだけでは、減衰の途中で光の色がどう動いたかまでは分かりません。そこで最後に、フーリエ変換分光と時間分解測定を組み合わせました。発光を二つの光路へ分け、一方をわずかに遅らせて重ね、その干渉の変化からスペクトルを再構成します。検出した光子の時刻も記録することで、発光後の時間と光の波長を一つの図に並べています。

    この測定では、発光が弱くなる間もピークのエネルギーが約2.65ns周期で振動し、その変化は約8ns、音響波のおよそ3周期にわたって見えました。明るさが変わるだけでなく、発光エネルギーも音響波に応答し続けることを示しています。これは測定された発光信号の時間変化であり、励起子が一つずつ同じ経路を運ばれる様子を直接撮影したという意味ではありません。

    「暗くなった」だけでは決まらない作用

    音響波で光を制御する素子を考えるとき、入力を増やしたら光が強くなった、あるいは暗くなった、という平均値だけでは設計の手掛かりが足りません。同じ試料でも、電場による電子と正孔の分離、温度上昇、周期的なバンド構造の変化が重なるためです。今回の測定は、どの観測を組み合わせれば、それぞれを切り分けて考えられるかを示しています。

    見るもの 今回の測定で分かること それだけでは決まらないこと
    時間平均の発光 高周波入力に伴う暗化や平均エネルギーの低下 変化がひずみだけによるか
    同じ音響位相でのスペクトル 山と谷に対応するエネルギー・強度・線幅の変化 各機構の寄与を全て独立に分離できたか
    時間分解発光とフーリエ変換分光 減衰しながら続く発光エネルギーの周期変化 個々の励起子の移動距離や、素子の消費電力

    電場の作用も完全に分離できたわけではありません。論文は、電場による励起子の分離と、電場でエネルギーが変わるシュタルク効果をさらに区別する必要を挙げています。今回の成果は、室温の原子層半導体で動的なひずみと発光を対応づけた測定とモデルです。省エネルギー素子への応用は今後の方向であり、完成した製品の効率や、長距離の励起子輸送を実証した結果とは分けて読む必要があります。

    出典

  • 孤立アト秒パルスをサブミクロンへ集光、理研がナイフエッジ法で確かめた焦点

    孤立アト秒パルスをサブミクロンへ集光、理研がナイフエッジ法で確かめた焦点

    短い光を作ることと、その光を小さな場所に集めることは、別々の課題です。電子の動きを追うアト秒パルスも、物質に強く働きかけるには、時間だけでなく空間にもエネルギーを集中させる必要があります。さらに、その焦点が本当に小さいと確かめる測定も欠かせません。

    理化学研究所の研究チームは、孤立アト秒パルスを楕円面の鏡で集光し、ナイフエッジ法でサブミクロンの焦点を評価しました。2026年9月28日の発表では、代表的な測定結果として水平方向460±130nm、鉛直方向360±120nmを示しています。論文は9月23日付で『Ultrafast Science』に掲載されました。光学系と測定法を組み合わせた研究であり、電子状態の制御や材料加工そのものの実証ではありません。

    簡単にまとめると?

    • 孤立アト秒パルスを小さく集めるため、楕円面多層膜ミラーの形状精度と位置・角度を調整しました。
    • 焦点を少しずつ遮るナイフエッジ法を使い、位置の揺らぎを抑える制御と、繰り返し測定の中央値による解析を組み合わせました。
    • 報告された460nmと360nmは光強度の半値全幅です。ピーク強度3.0×1015W/cm²は、測定した焦点幅と光のエネルギー・時間幅からの見積もりで、転送損失を減らした場合の将来値とは区別します。

    短い光を、さらに小さな場所へ集める

    1アト秒は10−18秒です。孤立アト秒パルスは、一つの極めて短い光のまとまりを取り出したものです。複数のパルスが列になったアト秒パルス列とは区別されます。今回の対象は、既に開発されていた時間幅226アト秒の孤立パルスを使う集光系です。

    物質に働く光の強さを考えるときには、光全体のピーク出力と、単位面積当たりのピーク強度を分ける必要があります。同じエネルギーと時間幅なら、焦点の面積を小さくするほど、その場所でのピーク強度は高まります。単純な比較では、縦と横の幅をそれぞれ半分にすると面積は4分の1になります。ただし実際には、途中で失われる光や焦点の形も効いてきます。

    強い光は、物質の応答が光の強さに単純には比例しなくなる非線形光学の研究につながります。短さと強さを両立できれば、あるパルスで電子状態を変え、その後を別のパルスで調べる方法も考えられます。そのための前提として、まず光を集め、その強さを評価できる必要があるわけです。

    楕円面の形と、表面の小さなずれ

    楕円面には、一方の焦点から出た光を反射してもう一方の焦点へ集める性質があります。今回の配置では、約4m上流で発生した光を鏡へ導き、約90度曲げて、鏡から60mm離れた位置へ集めました。鏡の表面には、約60eVの極端紫外光を反射するモリブデンとシリコンの多層膜を形成しています。

    鏡が設計通りの形から少しずれると、反射する光の波の進み方も場所ごとにずれます。それが重なり合う焦点では、光が一か所へ集まりにくくなります。研究チームは計算で必要な精度を調べ、局所的な高さのずれを数nm以下に抑えることを目指しました。

    反射層を付ける前の基板では、1mm四方の領域で測った形状誤差の二乗平均平方根が0.892nmでした。この値は、測定した領域と工程に対応します。鏡全体がどこでも同じ精度であるとか、多層膜形成後の全表面を同じ方法で確認したという意味ではありません。

    公開プレプリントでは、光を当てる位置を鏡上で1〜2mm変えると、得られる焦点幅も変わったと報告されています。局所的な表面形状の違いが効く可能性を計算で調べていますが、全ての場所の形状を高分解能で測ったわけではありません。鏡を作る精度に加え、どこへ光を当てるかも集光性能の一部になります。

    ナイフエッジで測るのは、遮ったときの光量の変化

    焦点の大きさは、小さな光点の写真をそのまま撮って決めたのではありません。鋭い端を持つ板を焦点で少しずつ動かし、遮られずに通った光量を検出するナイフエッジ法を使いました。端が光の広がる範囲を横切ると、通る光量が変化します。その変わり方へ曲線を当てはめ、元の光の幅を求めます。

    ここで、測定中に焦点が動くと困ります。本来は細い光でも、板に対して左右へ揺れれば、光量が変わる範囲が広がって見えるためです。研究チームは、発生に使う赤外光から取り出した位置情報を手掛かりに、上流の鏡をフィードバック制御しました。極端紫外光の焦点を直接カメラで追い続ける方式とは異なります。

    この制御で長い時間尺度の漂いを減らしても、揺らぎは完全には消えません。そこで、板の各位置で何度も測った値から、平均値ではなく中央値を使いました。中央値は、値を順番に並べたときの中央です。

    その理由は、焦点の位置と透過光量の関係が直線ではないことにあります。例えば、板が光の大部分を遮る位置では、焦点が片側へ動いたときだけ透過光量が大きく増えることがあります。位置が左右対称に揺れていても、測られる光量の分布は対称にならず、平均値が引っ張られます。論文では、この条件を数値計算で調べ、中央値を使うと焦点幅の過大評価を抑えられることを示しました。どんな雑音にも中央値が最適だと一般化した結果ではありません。

    460nmという幅と、測定が成り立つ条件

    理研が示した水平方向460±130nm、鉛直方向360±120nmは、光強度が最大値の半分になる二点の間隔、半値全幅です。発表の図にある細い山形の挿入図も、ナイフエッジの測定曲線から再構成した分布です。

    一方、公開プレプリントの補足資料では、横と縦を別々に測った各3回の走査で、中心値にばらつきがあります。横は0.46〜0.97µm、縦は0.36〜0.79µmで、各走査にそれぞれ不確かさが付いています。発表の二つの代表値を、毎回同時に得られる固定の焦点寸法として読むのは適切ではありません。

    また、粗い走査で焦点のおおよその位置を調べてから細かく走査し、途中で中心位置が大きくずれた測定は最終的な再構成から除いています。サブミクロン集光の評価には、このようなデータの選び方も含まれます。位置を安定させることと、残る変動を含めて幅を推定することを、両方行った研究です。

    報告された量 何を表すか
    460±130nm、360±120nm ナイフエッジ法で得た、横・縦それぞれの代表的な半値全幅。
    226アト秒 使用した孤立パルス光源について既に報告されていた時間幅。今回の焦点で新たに時間幅を測り直した結果とは区別。
    3.0×1015W/cm² 焦点幅、パルスエネルギー、時間幅などから見積もったピーク強度。平均出力ではない。
    2.6×1016W/cm² 理研の9月28日発表にある、転送損失を減らした場合の試算。現在の実測達成値として扱わない。

    強度の見積もりから、次の実験へ

    ピーク強度を求めるには、焦点の幅だけでなく、そこへ届く光のエネルギーと時間幅、空間・時間方向の形についての仮定が必要です。公開プレプリントではガウス形の分布などを使って計算しています。焦点を小さくできても、フィルターや鏡で多くの光が失われれば、強度はその分下がります。

    なお、転送損失を減らした場合の値は、4月28日版のプレプリントでは3.1×1016W/cm²、9月28日の理研発表では2.6×1016W/cm²と異なります。本稿では後の公式発表の値を採用しています。いずれも改善後を想定した計算値であり、今回の3.0×1015W/cm²という見積もりと入れ替えることはできません。

    今回の成果を見る際は、光源の短さ、鏡の集光性能、測定中の安定性、強度を計算する前提を分けると理解しやすくなります。固体の非線形応答やアト秒ポンプ・アト秒プローブ計測への展開は、この集光基盤の先にある課題です。小さく見えた焦点を、そのまま電子制御や加工の成功へ読み替えず、次にどの物質でどんな応答を確かめるのかに注目したいところです。

    出典

  • 東京科学大らのレシオMRI、ナノ粒子の架橋を変えてpHと濃度を切り分ける

    東京科学大らのレシオMRI、ナノ粒子の架橋を変えてpHと濃度を切り分ける

    MRIで試料の性質を調べるとき、信号が変わった理由が一つとは限りません。酸性度を示すpHに反応する造影剤でも、その場所に造影剤が多く集まれば信号は変わります。pHを測るには、この二つの影響を切り分ける必要があります。

    東京科学大学、生命創成探究センター・分子科学研究所、大阪大学などの研究チームは、内側の核と外側のゲルに異なる役割を持たせたナノ粒子を改良しました。ゲルをつなぐ分子の構造を変え、二種類のMRI測定値の比からpHを読み取る方法です。論文は2026年9月23日に『Small』で公開され、10月23日に研究機関が発表しました。今回示されたのは、溶液と血清を含む緩衝液での測定結果です。

    簡単にまとめると?

    • pHに応じて変わる外側のゲルと、比較の基準になる内側の核を、一つの粒子に組み合わせました。
    • ゲルの架橋を調整し、1テスラのMRIでpH 6.0~7.5を0.5刻みで識別しました。確かめた粒子濃度は0.50~1.50 wt%です。
    • 単に画像の明るさを割り算する方法ではありません。緩和時間から背景の寄与を差し引いた量を比べます。動物や人の体内での診断性能は、今後の課題です。

    濃くなったのか、pHが変わったのか

    MRIは、水素の原子核などが持つ磁気的な性質を利用します。電磁波のパルスを与えた後、磁化が元の状態へ戻る過程には、縦方向の回復を表すT1と、横方向のそろい方が失われる過程を表すT2という時間の尺度があります。

    造影剤は周囲の水のこうした緩和を変えます。通常、同じ造影剤でも量が増えれば、緩和に与える効果も大きくなります。pHに応答する材料では、そこへpHによる変化が重なるため、一つの測定値だけでは理由を見分けにくくなります。

    そこで研究チームが使うのが、レシオ、つまり比を取る考え方です。pHに敏感な測定値を、pHが変わっても比較的安定した測定値で割れば、両方に共通する濃度の影響を取り除ける可能性があります。ただし、二つの量が同じ濃度に比例するなど、計算の前提が成り立つ範囲で使う必要があります。

    核は基準、ゲルの殻はpHへの応答を担う

    粒子の内側には、ガドリニウム錯体を結び付けたシリカの核があります。外側を覆うのは、ポリメタクリル酸を主成分とするハイドロゲルです。水を含む高分子の網目が、pHに応じて膨らんだり縮んだりします。

    今回の改良点は、その網目をつなぐ「架橋」の設計にあります。研究チームは、より長いエチレングリコール部分を持つテトラエチレングリコールジメタクリレートを使いました。網目の柔軟さや水との関わりを変え、pH 6.0~7.5付近で応答しやすくする狙いです。

    同じ高分子でも、単独で浮かぶゲルと、硬い核の周囲に付いたゲルでは、形を変える際の条件が違います。論文では、単独のゲルで有効だった架橋条件をそのまま移しても、核と殻を組み合わせた粒子では十分な応答が得られず、凝集する場合もあったと報告しています。材料を組み合わせた後の構造に合わせて、つなぎ方を調整した点が重要です。

    改良した粒子では、pHが下がるとT2が短くなり、T1はpHに対してほぼ一定でした。殻が縮むことで水と高分子の局所的な環境が変わり、横緩和へ強く影響すると考えられています。ただし、水の運動、磁化の移動、局所的な磁場の不均一さなど複数の機構が候補であり、一つだけが原因と確定したわけではありません。

    比にするのは、背景を除いた緩和速度

    ここでT1、T2と、論文に出てくるr1、r2を分けておくと、測定の意味が明確になります。Tは時間、1/Tは緩和の速さです。小文字のrは、粒子が単位濃度あたりに緩和速度をどれだけ増やすかを表す緩和能です。

    測定した緩和速度には、粒子の効果に加えて溶媒自体の寄与も含まれます。その背景を差し引くと、縦方向の増分はr1×粒子濃度、横方向の増分はr2×粒子濃度と表せます。同じ濃度が掛かっているため、横の増分を縦の増分で割ると、濃度が消えてr2/r1が残る、という仕組みです。

    例えば、pHを変えずに粒子濃度だけを2倍にした場合、両方の増分が2倍になれば比は変わりません。一方、pHが変わり、r2が大きく変化してr1がほぼ一定なら、比が変わります。これは原理を説明する例であり、どんな濃度でも比例関係が成立することを意味しません。

    論文の計算は、T1・T2のマップから、この背景補正を含む比を求めるものです。撮像条件にも左右されるT1強調画像とT2強調画像の明るさを、そのまま割ればよいという話とは異なります。

    溶液で確かめた範囲を、体内での測定へどうつなぐか

    1テスラの装置で、粒子濃度0.50~1.50 wt%の試料を撮像したところ、pH 6.0、6.5、7.0、7.5を比の画像で識別できました。wt%は質量に基づく濃度です。濃度を縦に、pHを横に並べた原資料の画像では、同じpHの列は濃度を変えても近い色を保ち、pHが異なる列では色が変わります。色は比の値を表示したもので、酸性度そのものを直接撮影した写真ではありません。

    確認する条件 今回の結果と読み方
    溶液中・1テスラ pH 6.0~7.5を0.5刻みで識別。濃度0.50~1.50 wt%の範囲で確認。
    10%のウシ胎児血清を含む緩衝液 pH 6.5と7.5を識別。ただし比の絶対値は変わり、二つのpHの差も小さくなった。
    より強い酸性 pH 5.5以下では大きな凝集体が現れた。測定範囲をそのまま広げられるわけではない。
    動物・人の体内 今回の実証範囲に含まれない。粒子が届く場所や校正、撮像条件を含む検証が必要。

    血清を加えた結果は、生体に近い要素を一つ増やした試験です。それだけで血液中や腫瘍内の測定が成立したとはいえません。環境が変わると比の値も変わったことは、実際の用途に合わせたpHの校正が重要であることを示しています。

    磁場の強さも条件の一つです。論文では9.4テスラでも横緩和のpH応答を調べていますが、縦緩和への粒子の寄与は溶媒に近づきました。ガドリニウムの量を増やすと縦緩和への効果を高められる一方、比の変化幅が小さくなるため、装置や撮像時間に応じた調整が必要になります。

    今回の成果は、pHと濃度が一緒に動く測定上の問題を、粒子の内部構造と二つの測定量の組み合わせで解く試みです。材料の設計を評価する際には、応答が大きいことに加え、濃度、溶液の組成、磁場を変えても比較の基準が保たれるかを見ると、次の課題まで捉えやすくなります。

    出典