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  • 金星のデータ同化、断片的な雲の観測から立体的な風を推定

    金星のデータ同化、断片的な雲の観測から立体的な風を推定

    雲の動きを上空から追えば、その高さの風が分かります。けれども、雲の下で空気がどう流れているかまでは、同じ画像から直接は見えません。慶應義塾大学、神戸大学、理化学研究所などの研究チームは、金星探査機「あかつき」が残した断片的な風の観測を数値モデルに取り込み、観測のない高度を含む大気の立体構造を推定しました。

    成果の論文は2026年10月23日にnpj Space Explorationへ掲載され、共同研究の紹介は10月26日から公開されています。今回の進展は、新たな観測装置で金星の内部を撮影したことではありません。蓄積された観測を、観測量の異なる複数の時期にわたってモデルへ結びつけ、時期ごとの風の違いを調べられる範囲を広げたことです。

    簡単にまとめると?

    • 金星の大気が自転より速く周回する「スーパーローテーション」を、あかつきの雲頂の風と数値モデルを組み合わせて調べました。
    • 対象は2017~2022年から選んだ五つの約半年間です。6年間全体を途切れなく再現した研究ではありません。
    • 観測に近づいた雲頂の風と、モデルが推定した見えない高度の循環は、確かめられている範囲が異なります。

    見えているのは、昼側の雲の動き

    スーパーローテーションは、惑星本体の自転を追い越す速さで大気が周回する現象です。金星の雲頂には高速の風が吹いていますが、その速さは時期や緯度によって変わります。北半球と南半球で違いが現れることもあり、単に「金星には速い風がある」という平均像だけでは十分ではありません。

    今回取り込んだのは、あかつきの紫外線画像で雲の模様を追跡して得た水平風です。波長365ナノメートルの画像を使い、高度約70キロメートル、南緯60度から北緯60度までの昼側を対象としました。夜側に仮想の観測値を置いたり、別のカメラの温度を同時に取り込んだりした実験ではありません。

    ここで考えたいのは、地図の一部にだけ矢印が描かれている状況です。矢印の間を線でつなぐだけなら、見えない時間や高さで空気がどちらへ動くべきかは決まりません。そこで、空気の運動や温度変化を計算する大気大循環モデルを使います。

    モデルのずれを、観測のたびに補う

    観測とモデルの予測を、それぞれの不確かさを考慮して合わせる方法が「データ同化」です。観測を正解としてすべての計算値を上書きする方法でも、モデルだけを信じて先へ進める方法でもありません。どこにどの程度のずれがあり、そのずれが周囲の状態とどう関係しているかを使って、大気の推定を更新します。

    研究で用いたALEDAS-Vは、金星大気のモデルAFES-Venusと、複数の計算結果から誤差の関係を扱う局所アンサンブル変換カルマンフィルタ(LETKF)を組み合わせた既存のシステムです。たとえば、雲頂の風が計算より遅いと分かれば、その場所の値を補正するだけで終わりません。修正後の状態から次の時間を計算する間に、力の釣り合いや熱の運び方も変わり、南北や上下の流れへ影響が及びます。

    このように得られるのは、物理法則と観測の両方を使った推定です。雲の下に新しい測定器を置いたことにはならないため、観測されていない高度の結果にはモデルの性質が残ります。

    「風が合った」と「大気全体が分かった」の間

    研究チームは、風が速い二つの時期、中間の一つ、遅い二つを選び、それぞれ約6か月の実験を行いました。観測を取り込まない計算と比べると、取り込んだ観測に対する風速の誤差は約74~80%小さくなっています。ただし、これは同化に使った観測に対する比較であり、未観測の空気の流れまで同じ割合で正確になったという意味ではありません。

    推定された南北・上下方向の循環にも時期による違いが現れました。この流れは「子午面循環」と呼ばれます。表面を一周する風の速さだけでなく、空気が緯度をまたいで移動し、上昇・下降する構造を調べるための手掛かりになります。一方、その変化が金星の実際の力学をどの程度表しているかは、雲より低い大気の風や温度など、別の観測との比較を必要とします。

    また、観測の取り込みが止まっても、同化した計算と、観測を取り込まない計算との差は約1か月残りました。これは、観測の影響がモデル内に保持されることを表します。「1か月先の天気を正確に予報できた」という検証とは区別して読む必要があります。

    観測と推定を分けると、次に必要な測定が見える

    読者が今回の成果を見るときは、次の三つを分けると、その強みと残る課題を捉えやすくなります。

    情報 何を表すか 次に確かめたいこと
    雲の模様から求めた水平風 限られた高さ・昼側で得た観測 撮影範囲や追跡の誤差
    同化した雲頂の風 観測を取り込んで修正した計算 入力に使わない観測との一致
    観測のない高度の循環 修正後の状態からモデルが推定した流れ 別の高度の風・温度による検証
    観測と推定の役割を区別するための整理。研究の実測値を描いた図ではありません。

    少ない観測から大気全体の仮説を作れるようになると、その仮説を見分けるために、次はどの高さの何を測ればよいかも考えられます。今回の研究は、見えない領域を確定した地図として埋めるのではなく、蓄積された観測を生かして、検証できる大気像を組み立てるための前進と受け取れます。

    出典

    1. Yukiko Fujisawa et al., Reconstructing a long-term atmospheric circulation of Venus from sparse observations, npj Space Exploration 2, 40(2026年10月23日)。本文、Methods、補足表S1・図S1/S2。
    2. 慶應義塾大学ほか、金星大気「スーパーローテーション」の長期変動を再現(2026年10月26日)。理化学研究所の掲載ページ(10月27日)も同じ共同研究の紹介です。
  • 細胞キラリティを増幅する開放系、粘菌がつくる大きならせん模様

    細胞キラリティを増幅する開放系、粘菌がつくる大きならせん模様

    一つひとつの細胞の動きにある、わずかな左右の偏り。その小さな違いが、集団になると目で見えるほど大きな模様を生むことがあります。理化学研究所などの研究チームは、細胞を中心から供給し続ける実験で、細胞性粘菌がセンチメートル規模の時計回りの多腕らせんをつくる様子を調べました。成果は2026年10月26日、Nature Communicationsに掲載されました。

    鍵になったのは、細胞が少し曲がって進むことに加え、近くの細胞と向きをそろえること、そして集団へ新しい細胞が入り続けることです。細胞の「キラリティ」、つまり左右を入れ替えると同じにはならない性質が、集団の模様へつながる条件を示した研究です。

    簡単にまとめると?

    • 化学物質の濃度差を追う働きを欠く粘菌細胞でも、中心から供給され続けると、回転する中心部と複数のらせん状の帯が現れました。
    • 個々の動きには揺らぎがありますが、平均すると時計回りに曲がる小さな偏りがあります。近くの細胞と向きをそろえる相互作用が、その偏りを集団の形へ増幅すると考えられます。
    • 計算モデルでは、旋回の強さを増すほど大きならせんになるわけではありません。細胞の供給と旋回の釣り合いによって、同心円状の帯、らせん、中心付近の集まりに分かれました。

    細胞が外から入り続ける「開放系」を見る

    対象は細胞性粘菌Dictyostelium discoideumのKI細胞です。この変異株は、化学物質の濃度差を手掛かりに集まる走化性を欠いています。そのため、よく知られた化学信号の波による集合とは区別して、細胞どうしの運動がつくる模様を調べられます。

    実験では、栄養を含まない寒天上のくぼみに細胞の塊を置きました。そこから細胞が周囲へ移動し、観察する領域へ次々に入ってきます。このように構成要素が出入りする集団が「開放系」です。ここでいう供給は、細胞分裂でその場の数を増やすことではなく、中心の細胞源から外へ流れ出すことを指します。

    論文に示された観察例では、8時間後に細胞源を囲む密な輪が見られ、26時間後にはその周囲へ複数のらせん状の帯が延びていました。論文の図1で両時点の画像を比較できます。これはこの実験例の経過であり、あらゆる細胞集団が同じ時間で同じ形になるという意味ではありません。

    らせんの腕は、同じ細胞でできた固定の列ではない

    中心部では多くの細胞が時計回りに向きをそろえ、回転する核となっていました。その外側には、細胞の密度が高い帯が進みます。らせんの「腕」は、この移動する帯がつくる密度の波です。特定の細胞がずっと一つの腕を構成したり、全ての細胞が中心の周りを大きく一周したりしているわけではありません。

    帯の進む速さと、細胞自身が移動する速さも異なります。道路の渋滞の境目が動く速さと、そこを走る車の速さが違うように、集団の模様と構成要素の運動は分けて読む必要があります。研究チームは連続画像から局所的な流れを求め、回転する中心部と、そこから続く帯の向きがそろっていることを確かめました。

    小さな曲がり方の偏りを、近所との協調が増幅する

    では、時計回りの向きはどこから来るのでしょうか。研究チームは単独の細胞に加え、小さな細胞集団の重心の軌跡も追いました。短い時間で見ると左右どちらにも曲がりますが、3回の独立した実験では、平均の曲がり方はいずれも時計回りでした。全ての細胞が常に同じ方向へ旋回する、という結果ではありません。

    さらに、2回の実験で集めた37回の細胞どうしの衝突を調べると、衝突後には互いの進行方向の角度が小さくなる傾向がありました。近くで接した細胞が、進む向きをそろえる作用を支持する観察です。ただし、接着や力の伝達のどの分子過程が主因かまで、この観察だけで一意に決まるわけではありません。

    わずかな時計回りの偏りがあっても、細胞がばらばらに動けば大きな模様にはなりません。近くの細胞と方向をそろえることで偏りが集団の流れとなり、細胞の供給によって密な回転部分が保たれる。その組み合わせを、研究チームは計算モデルで検討しました。

    旋回が強すぎても、らせんは広がらない

    用いたのは、近隣の粒子と向きをそろえるVicsekモデルに、一定方向への小さな旋回と、局所的な粒子の供給を加えたものです。細胞の形や内部の分子を全て再現するモデルではありません。どの要素があれば模様の基本形が生じるかを調べるための、最小限の記述です。

    計算モデルでの旋回の強さ 現れた代表的な模様 読み取れること
    弱い 外へ進む同心円状の帯 細胞の供給と方向の協調だけでは、回転する中心部を伴うらせんにならない。
    中程度 回転する中心部と多腕らせん 旋回と外向きの広がりが両立する領域がある。
    強い 中心付近にとどまる集まり 旋回を強めるだけでは、腕が外へ広がらない。
    論文のモデル結果を基にした比較。境界は細胞の供給率や運動の揺らぎにも依存し、実験で全条件を測った相図ではありません。

    モデルはらせんの基本形を再現しましたが、実測と数値まで完全に一致したわけではありません。実験から見積もった旋回の強さの一部は、最も単純なモデルでは中心に集まる領域に入ります。細胞が互いに重なれない効果など、簡略化した要素が違いの候補です。形が似たことと、定量的な予測が完成したことは区別されます。

    供給量は形を変える。ただし実際の流入量は未測定

    時間が進むと、らせんの腕の傾きも変わりました。計算で細胞の供給率を一定にすると、実験とは逆向きの変化が生じましたが、供給率を徐々に下げると実験と同じ傾向になりました。集団へどれだけ細胞が入るかが、模様を調整する要因になり得ることを示しています。

    一方、実験の細胞源の縁は密で、一部に重なりもあり得るため、流入率を直接測定できていません。「実際の供給量が下がったことを測り、それが形の変化の原因だと確定した」とまでは言えません。モデルとの比較から得た説明候補です。

    この研究が示したのは、細胞の小さな左右の偏りを読むときに、近所との協調だけでなく、細胞が入ってくる条件も見る必要があるということです。粘菌の特定の実験系から、人体の臓器の左右差や組織を自在につくる技術へ直結する段階ではありません。それでも、微小な運動の性質が大きな形へ変わる過程を、観察とモデルを照らし合わせて考える手掛かりになります。

    出典

  • OptQC、光量子計算の資源準備と演算を分離する設計を提案

    OptQC、光量子計算の資源準備と演算を分離する設計を提案

    量子計算の誤りを減らすために、より多くの物理的な量子状態を使って一つの情報を守ると、準備するものや制御する操作も増えていきます。光を使う量子コンピューターでは、その負担をどこに置けば、計算を進める部分を複雑にせずに済むのでしょうか。

    OptQCの研究チームは、誤り訂正に使う量子状態を事前に準備・検証する部分と、それを使って計算する部分を分ける設計を提案しました。論文は2026年10月23日にarXivへ投稿され、同社が10月26日に紹介しています。現時点ではプレプリントで、今回示されたのは設計と数値シミュレーションです。誤り耐性のある光量子コンピューターの実機完成を報告したものではありません。

    簡単にまとめると?

    • 誤り訂正に使う量子状態を用意する「工場」と、計算を進める光プロセッサーを分け、状態と一緒に渡すアドレス・測定・補正の記録を定義しました。
    • 資源を事前に用意し、十分な並列処理ができれば、保護を強くしても対象操作の逐次的な測定段数を増やさない構成です。総計算時間や必要な装置が一定になるという意味ではありません。
    • 指定されたノイズ模型で、選別後のベル状態の誤りを評価しました。すべての論理ゲートや実機全体の性能を保証する結果ではなく、準備コスト・待ち時間・光の損失には追加評価が必要です。

    計算用の光と、誤り訂正のための資源を分ける

    この設計が使うのは、測定型量子計算(MBQC)です。あらかじめ互いに結び付いた光の状態を作り、どのように測定するかを選ぶことで計算を進めます。時間領域多重化では、同じ光の経路に異なる時刻のパルスを流し、時間の区切りも使って多数の光のモードを扱います。

    提案の計算部分は、QRL(quad-rail lattice)と呼ばれる格子状の光の状態を土台にします。光の振幅や位相に関わる量をホモダイン測定で読み、その結果に応じて後の測定や補正を変えます。こうした共通の光学的な操作を使いながら、誤り訂正を担う資源を別に供給するのが狙いです。

    資源を準備する側を論文は「工場」と呼びます。ここでいう工場は製造拠点ではなく、計算に使う量子状態を繰り返し作り、検証する装置の役割です。今回の具体例では、光の連続的な量を格子状に符号化するGKP量子ビットに、C4という四つの量子ビットを単位とする符号を重ねます。小さなずれをGKPで扱い、さらに上の符号で誤りに対する保護を強くする構成です。

    工場が渡すのは、検証された符号化ベル状態です。ベル状態は二つの量子系が量子的に相関した状態で、ここでは量子テレポーテーションを通じてデータを移し、更新するための補助資源になります。事前に用意する資源と、計算中のデータそのものを混同しないことが大切です。

    原論文図1。事前に資源を準備・検証する工場と、光の測定で計算するプロセッサーを分離し、保護を強くすると並列に使う資源が増える構成
    原論文の図1。aの下側が資源の準備・検証、上側が計算を行う部分です。bは、符号を大きくすると縦方向の並列資源が増える一方、条件が整えば横方向の逐次的な測定段数を保てることを示します。実行時間が常に同じになるという図ではありません。画像を開くと拡大できます。出典:K. Fukuiほか、arXiv:2610.32838v1、Fig. 1。CC BY 4.0、原図の内容は変更せず掲載。

    量子状態と一緒に「扱い方の記録」を渡す

    工場から品質のよい状態を渡せば、それだけで計算できるわけではありません。どの光の経路の、どの時刻のパルスが、符号のどの部分に対応するかが分からなければ、正しい相手同士を操作できません。同じ経路を通っていても、時刻が違えば別のモードです。

    そこで論文では、渡す資源の種類に加えて、光の空間・時間アドレス、測定の役割、補正の記録、検証結果と信頼性の情報、準備と計算の境界をまとめて定義しています。例えば途中で出力先を入れ替える操作を行ったら、情報が移った先へアドレスと補正の記録も引き継ぎます。元の出力端子の名前だけを見続けると、別の情報をデータだと思って扱うおそれがあるためです。

    補正記録には、測定結果から既に分かっているずれと、まだ分からない残留誤りを分けて保持します。分かっている補正を二重に数えたり、以前の測定記録を新しい独立した証拠のように扱ったりしないことも、接続条件の一部です。この境界を明確にすることで、準備側を改良したときに、計算側へ何を渡し直す必要があるかを比較できます。

    測定段数が同じでも、必要な並列幅は増える

    保護を強くするには、C4符号を階層的に組み合わせます。連接レベルをLとすると、一つの並列操作の層に必要な物理操作数は4Lです。例えばレベル2では16、レベル3では64になります。

    16個や64個の操作をそれぞれ同時に実行でき、必要な資源が先に用意され、経路の切り替えで順番待ちが生じなければ、並列幅を増やしても逐次的な測定の段数は増えません。論文では、この条件の下で、追跡情報を伴うSWAP操作を一つの層で構成できることなどを示しています。

    ところが、装置が一度に16個しか操作できないなら、64個を扱うには複数の時間帯へ分ける必要があります。資源を作る時間、測定結果を計算する時間、補正を伝える遅延も残ります。「保護されたオンライン測定の深さが一定」という性質は、待ち時間を含めた計算全体の速さとは分けて読む必要があります。

    別の誤り訂正符号へ交換する場合も、同じ光学的な操作群を使えることと、すべての制御がそのまま使えることは別です。符号に応じてアドレス、測定、復号、制御の規則を作り直し、性能を確かめる必要があります。交換後の符号が同じ測定段数を保つことも、自動的には保証されません。

    数値評価が確かめたのは、選別後の資源の誤り

    数値評価では、候補となるベル状態を作り、測定で得られる情報から復号器が誤りを推定し、決めておいた規則で候補を選びます。工場で受け入れた状態のうち、指定されたデータ部分に残る誤りを数える評価です。候補を採用した割合と、採用後の誤り率は別の指標です。

    有効なGKP変位ノイズの品質を12.25 dBとした条件では、レベル2から5へ進むにつれ、選別後の論理誤り率が下がる順序が、指定された二つのノイズ条件で支持されました。レベルごとの採用割合は100%、70%、96%、100%です。レベル5では各条件で1万5,000件の採用サンプルに誤りがありませんでしたが、これは誤り率ゼロの証明ではありません。論文の片側95%上限は約1.28×10−4です。

    別に、15.6 dB・レベル2の条件では、設定を固定して各100万サンプルを評価しました。追加ノイズなしで3件、指定された追加ノイズありで4件の誤りがあり、二項モデルに基づく片側95%信頼上限は、それぞれ約7.75×10−6と9.15×10−6でした。各条件で10万分の1を下回る上限ですが、すべての操作をまとめて保証する数字ではありません。

    ここでの12.25 dBや15.6 dBは、シミュレーションで使う加算的な変位ノイズの分散を表す有効パラメーターです。実験でその強さの光源やクラスター状態のスクイージングを測定したという意味ではありません。また、追加ノイズは決められた模型による一段階のずれで、実機の全ゲート・損失・制御誤差を網羅した測定ではありません。

    資源の節約と、装置全体のコストを分けて見る

    入力を高品質にできれば、少ない連接レベルで目標の誤り率へ近づけます。論文の比較では、14 dB・レベル3で採用ベル状態一つあたり約3,637.9個、15.6 dB・レベル2で288個という名目上の供給GKP数を示しています。

    ただし、この二点は入力品質も統計評価の条件も異なります。高品質なGKP状態を作るコスト、検出器、スイッチ、保存、制御装置、非クリフォード演算のための資源まで含めた総費用ではありません。この比率をそのまま装置の小型化率や実行速度の向上率にすることはできません。

    今回の提案を評価するうえで役立つのは、資源の品質だけでなく、受け渡す記録と実行条件まで具体化した点です。次に必要なのは、供給と待ち時間を含む動作、保存時の光の損失、雑音を含むオンライン論理操作、アルゴリズム全体での性能の検証です。論文のデータとソフトウェアは商業上の機微情報を理由に一般公開されておらず、著者への合理的な依頼で提供するとされています。現時点の公開資料だけで数値結果を独立に再現できたとは扱えません。

    OptQCの装置開発と企業向けサービスは、CyclewaveのOptQCの企業解説で紹介しています。今回の設計研究が、実機の開発や利用環境の整備とどう関わるかを知るための案内です。

    出典

    • K. Fukuiほか「Modular optical fault-tolerant quantum computation via an interface between verified resources and online logical operations」。arXiv:2610.32838v1、2026年10月23日投稿。本文I〜VII、図1、付録Fの実行条件・時間評価を参照。プレプリントで、今回の数値評価は実機性能の実測ではありません。
    • OptQC「Our Research Paper on a Fault-Tolerant Optical Quantum Computer Architecture Is Now Available」、2026年10月26日。公式発表。上記論文を紹介する同一研究主体の発表であり、独立した追試ではありません。
  • Pasqalの256原子量子磁石、相関がゆっくり落ち着く領域を探る

    Pasqalの256原子量子磁石、相関がゆっくり落ち着く領域を探る

    量子磁石の条件を急に変えたとき、内部のスピンはどのように落ち着くのでしょうか。Pasqalと共同研究者らは、256個の中性原子で磁石の模型を組み立て、速く熱平衡へ近づく動きと、途中の状態に長くとどまる動き、その間でゆっくり緩和する動きを観測しました。注目点は、原子の数だけでなく、古典計算で追いにくくなる時間帯に何を確かめられたかにあります。[1–3]

    Pasqalがこの研究を紹介したのは2026年10月27日です。基になった論文は8月7日投稿のarXiv v1で、ここではその版に示された実験と計算を読みます。

    簡単にまとめると?

    • 16×16に並べた原子を使い、量子磁石の内部の結び付きが時間とともに変わる様子を調べています。
    • 相互作用に対する横磁場の比によって、速い熱化、遅い緩和、前熱化という三つの傾向が現れました。
    • 古典計算とよく一致する初期の時間と、計算の予測が互いに食い違う後半の時間を分けて検証しています。
    • 遅い緩和の原因には未解明な点が残ります。計算時間や費用で量子優位を実証した研究ではありません。

    原子で磁石の模型を作り、急に動かす

    実験で使うのは、ルビジウム原子を16×16に並べた配列です。各原子の基底状態と、電子を高く励起したリュードベリ状態を、スピンの二つの状態として扱います。リュードベリ状態の原子同士の相互作用と、レーザーで二つの状態を切り替える働きを組み合わせ、二次元の横磁場イジング模型に対応する動きを調べます。

    この模型は、隣り合うスピンの向きを揃えようとする働きと、その向きを変えようとする働きの競合を表します。横磁場は後者の大きさを表す量で、実験装置の原子へ横から磁石を当てているという意味ではありません。実際の原子配列には遠くの原子との相互作用や端の効果もあり、理想的な模型と完全に同一ではない点も計算で調べています。

    最初はすべてのスピンを揃え、横磁場を急に立ち上げます。このように系の条件を急に変える操作をクエンチと呼びます。実験ではレーザーが作る横磁場を一定に保ち、原子間隔を変えて相互作用の強さを調整しました。横磁場を hx、相互作用の基準となる強さを J とすると、比較する条件はその比 hx/J で表せます。[1]

    平均の向きだけでは、落ち着いたか分からない

    研究者らが追ったのは、スピンの平均的な向きである磁化と、二つのスピンの状態がどの程度結び付いているかを表す相関です。たとえば、二つのスピンがそれぞれ半々の確率で上下を向いている場合でも、毎回一緒に向きを変える場合と、別々に動く場合では相関が異なります。一個ずつの平均値が同じでも、内部の動きまで同じとは限りません。

    実験では、各時刻について300回測定し、原子の欠損が1.5%未満の結果を選んで、およそ250回分から相関を求めています。状態の準備と読み出しに伴う誤りも、別に測定した誤り率を使って補正しました。こうした相関を、系のエネルギーに対応する熱平衡の計算値と比べることで、緩和の進み方を見分けています。[1]

    速い熱化、遅い緩和、途中での停滞

    横磁場と相互作用の比を変えると、観測した時間内に三つの傾向が現れました。比が2〜2.5付近では、相関に基づく量が速く熱平衡の値へ近づきます。比が6の強い横磁場の条件では、最終的な熱平衡とは異なる水準にとどまります。そして比が3.5の中間の条件では、はっきりとした停滞状態にはならず、相関がゆっくり減衰しました。

    256原子の実験で、横磁場と相互作用の比が2.5、3.5、6の条件における相関由来の量の時間変化と、その時間平均を比較した原論文の図2
    図2。Cの左・中央・右はそれぞれ hx/J=2.5、3.5、6。縦軸の Ecl/J はスピン間の相関を相互作用の強さで重み付けして集めた量です。黒い破線は熱平衡、灰色の破線は前熱化の予測値。Dは有限の観測時間内での平均を比較しています。出典:Tiago Mendes-Santosほか、arXiv:2608.07178v1、Fig. 2、CC BY 4.0。PDFから図領域を切り出し、内容は変更していません。画像を選択すると拡大できます。

    強い横磁場の条件で見られた停滞は、前熱化と呼ばれます。横磁場による速い回転を平均して見ると、元のイジング模型とは異なる有効的なXY型模型が現れ、その模型の性質が途中の状態を説明します。ここで「有効的」とは、ある条件や時間の範囲で元の系の動きを近似できるという意味です。前熱化は永久に熱平衡へ到達しないことを示すものではありません。

    一方、中間の条件でなぜ緩和が遅くなるのかは、まだ定量的に解明されていません。著者らは、強い横磁場で成り立つ近似が崩れることと、転移付近で変化が遅くなる効果の両方を候補に挙げています。遅い動きを観測したことと、その原因を特定できたことは区別する必要があります。[1]

    古典計算と比べられる時間、比べにくくなる時間

    量子シミュレーターの結果を確かめるため、研究では二次元テンソルネットワーク、行列積状態、木構造テンソルネットワークという三種類の古典計算法を使っています。いずれも巨大な量子状態をそのまま全部保存する代わりに、小さな配列の組み合わせで近似する方法です。配列の間にどれだけ情報を保持するかを表す「ボンド次元」を大きくすると、より複雑な状態を表せますが、必要な計算資源も増えます。

    初期の時間では実験と計算が一致します。しかし時間が進むと、比較した計算法の予測が互いに離れます。中間の条件での16×16配列では、相互作用の時間尺度を使った tJ が1程度を超えると、その食い違いが明瞭になりました。量子状態の複雑さが増すことで、有限のボンド次元で扱える範囲が限られるためです。

    計算条件も同じではありません。論文の主図では二次元テンソルネットワークのボンド次元を40、16×16の行列積状態を600、木構造を512としています。異なる表現の数字なので、大小だけで精度の順位は決められません。後半の時間では計算同士の差が実験との差と同程度かそれ以上になるため、どれか一本の計算曲線を正解として実験を評価できなくなります。[1]

    残る誤差と、この実験から分かること

    計算が追いにくいからといって、量子装置の値が自動的に正しいことにはなりません。著者らは、より小さな5×5配列を使った計算でも三つの緩和の傾向を確かめ、別に較正したノイズを含めた解析も行っています。ただし、この小さな系のノイズ解析を16×16の実験へ直接適用することはできないと明記しています。ノイズ、配列の端、有限の大きさが緩和の速さに与える影響は残ります。

    今回の結果は、原子配列を使う量子シミュレーターが、理論を確認するだけでなく、説明しきれていない集団的な動きを探す道具になり得ることを示しています。今後は、配列の大きさや観測時間を変えた系統的な比較、ノイズの低減、古典計算側の改善が、遅い緩和の原因を絞る手掛かりになります。計算時間や費用の比較による量子優位の実証とは異なり、どの現象を、どの時間帯まで確かめたかがこの研究を読む軸です。[1][3]

    この実験を担うPasqalの装置やサービスは、CyclewaveのPasqalの企業解説で紹介しています。中性原子方式の計算機を、装置の納入・クラウド・開発支援として利用者へ届ける事業を知るための案内です。

    出典

    1. Tiago Mendes-Santosほか「Exploring the Relaxation Landscape of a 2D Quantum Magnet on a 256-Qubit Processor」(arXiv v1、2026年8月7日)。本文・Methods・図2、4、6、7を参照。
    2. Pasqal「Pasqal’s neutral-atom processor uncovers quantum magnet behavior that theory did not predict」(2026年10月27日)。
    3. Alexandre Dauphin / Pasqal「Unexpected relaxation in a 2D quantum magnet on a 256-qubit processor」(2026年10月27日)。
    4. Creative Commons Attribution 4.0 International(原図のライセンス)。
  • NISTの耐量子暗号移行指針、2035年だけでは決まらない更新の順序

    NISTの耐量子暗号移行指針、2035年だけでは決まらない更新の順序

    暗号を更新する計画を立てるとき、「いつまでに新しい方式へ替えるか」という日付だけでは、作業の順序は決まりません。今の通信を将来まで秘密にしておくことと、長く使う機器が正しい更新ソフトを受け取れることでは、備える場所も時間の余裕も違います。

    米国立標準技術研究所(NIST)は2026年10月27日、耐量子暗号への移行指針「NIST IR 8547」の最終版を公開しました。2024年の草案を経て、既存の暗号をどのように置き換えていくかを示した報告です。鍵を作る仕組みと電子署名を分けて読むと、2035年という目標だけでは見えにくい更新の順序が分かります。

    簡単にまとめると?

    • 通信を守る鍵の確立と、相手やソフトウェアの正しさを確かめる電子署名では、移行を急ぐ理由が異なります。
    • NISTは量子攻撃に弱い公開鍵暗号を2030年の後に非推奨、2035年の後に使用不可とする方針ですが、米政府の重要なシステムには先行する期限があります。
    • 暗号方式を追加するだけでなく、通信の相手、証明書、機器の更新経路まで含めて移行できるかが課題です。

    新しい暗号の規格と、移行の指針を分ける

    耐量子暗号、PQCは、将来の大規模な量子コンピューターによる攻撃にも耐えられるよう設計された暗号です。通常のコンピューター上で動かすもので、通信端末に量子コンピューターを付けるという意味ではありません。

    NISTは2024年に、鍵を確立するML-KEMをFIPS 203、電子署名のML-DSAとSLH-DSAをそれぞれFIPS 204、205として標準化しています。今回のIR 8547は、その三つを新たに発行した報告ではなく、こうした方式へ移るための技術上の課題と時期をまとめたものです。報告自体は最終版になりましたが、用途ごとの詳しい移行指針は今後も改訂されます。

    鍵の確立とは、通信する双方が、他者に知られない共通の秘密を持てるようにする処理です。ML-KEMはそのための鍵カプセル化メカニズムに当たります。一方、電子署名は、メッセージやソフトウェアが対応する秘密鍵で署名され、途中で改変されていないことを確かめる仕組みです。同じ「暗号の更新」でも、入れ替える役割が違います。

    今集められた通信が、後から読まれる危険

    通信を傍受した相手が、暗号文を保存しておき、量子コンピューターが使えるようになってから解読する。これが「harvest now, decrypt later」、今収集して後で解読する攻撃です。現時点で読めない通信でも、将来まで秘密にしておく必要があるなら、現在の鍵確立方式が問題になります。

    たとえば、これから10年間は外部に知られてはいけない研究情報を送る場面を考えます。仮に通信システムの移行に数年かかるなら、暗号を破れる量子コンピューターが完成してから準備を始めても、その間に保存された通信は取り戻せません。これは説明のための例であり、10年後に解読可能な装置が登場すると予測したものではありません。

    ここで見たいのは、守る情報の寿命と、システムを移すまでの時間です。また、通信のデータ本体を暗号化する共通鍵暗号と、その鍵を安全に用意する公開鍵の仕組みは別の層です。データ本体にAESを使っているという情報だけでは、鍵の確立まで量子攻撃への備えができているとは判断できません。

    署名は、将来の更新を受け取る入口にもなる

    電子署名では、通信を保存して後から読む危険とは別に、将来のなりすましや不正なソフトウェアを受け入れてしまう危険を考えます。特に難しいのが、機器に組み込まれた更新の仕組みです。

    たとえば、機器の起動時に、更新ソフトの署名を読み出し専用メモリー内のプログラムで確かめる設計なら、その確認プログラム自体を後から簡単に替えられない場合があります。新しい署名方式で更新ファイルを配布しても、古い機器がそれを検証できなければ、更新の入口で止まります。長く使う機器では、発売時点の暗号だけでなく、将来どの方式を受け入れられるかが設計上の問題になります。

    ウェブサービスでも、暗号ライブラリーを更新すれば全体が終わるとは限りません。証明書を発行する側、検証する側、通信プロトコル、鍵を守るハードウェアなどが関係します。ある部品が新方式を実装済みでも、実際に接続する組み合わせで使えるかは別に確かめる必要があります。

    2030年と2035年は、同じ種類の期限ではない

    IR 8547は、量子攻撃に弱い公開鍵暗号を2030年の後に「deprecated」、2035年の後に「disallowed」とする方針を示しています。前者は非推奨で、リスクを評価した上で利用を判断する段階、後者は示された目的での利用を認めない段階です。2030年に一斉禁止になるという意味ではありません。適用する基準はNISTの標準と指針であり、世界中の組織に同じ法的期限を課したものでもありません。

    これとは別に、米政府の高価値資産や高影響システムなど、優先して移行するシステムには早い期限があります。報告が参照する行政管理予算局(OMB)のM-26-15に基づき、鍵の確立は2030年12月31日まで、電子署名は2031年12月31日までに耐量子暗号へ移します。機密性の高い情報を扱うなど、ほかにも同じ優先度で扱う対象があります。一般的な2030〜2035年の移行期間が、この早い期限を延ばすわけではありません。

    日本の組織が報告を読む際にも、まずは自分たちに適用される基準、契約、接続先の要件と照らし合わせる必要があります。その上で、長期間守るデータや更新しにくい機器を、単に「2035年までに対応するもの」として最後に回さないことが、技術面での読みどころです。

    「ハイブリッド」は、二つから好きな方を選ぶことではない

    移行期の方法として、従来の方式と耐量子方式を組み合わせるハイブリッドがあります。鍵の確立では、複数の方式の結果を適切に組み合わせ、一方が破られても秘密を守れるようにすることを目指します。従来方式と新方式を両方用意し、通信のたびにどちらか一つを選ぶだけの構成とは区別が必要です。

    電子署名の例では、同じメッセージに複数の署名を付け、すべての署名の検証が成功することを求めます。どれか一つが通ればよいという条件に変えてしまうと、弱い方式だけで受け入れてしまう余地ができます。

    ただし、方式を二つ並べるだけで安全性が得られるわけではありません。組み合わせ方の検討と独立した安全性評価が必要です。通信量や処理、実装の複雑さも増えます。報告はハイブリッドの利用を想定していますが、すべての用途で必ず採用すべき万能な経路とはしていません。後に従来方式を取り除く作業も見込んでおく必要があります。

    更新する順序を、利用場面から決める

    移行計画を具体的にするには、使っている暗号名だけでなく、何を守り、どこで動き、誰と接続するかまでたどります。長く秘密を保つ通信なら鍵確立の置換を早め、長寿命の機器なら更新ソフトを検証する仕組みを先に調べる、といった違いが出てきます。

    試験で新しい方式の接続が一度成功したことと、通常運用に移れることも別です。性能や通信サイズ、接続先との互換性、更新に失敗した場合の復旧を確かめ、従来方式をいつ外せるかまで考えます。IR 8547が示す日付は、こうした作業を逆算するための基準です。量子コンピューターの完成年を言い当てる数字として読むよりも、今のシステムのどの部分に時間がかかるかを見つける手がかりになります。

    出典

  • 田中貴金属と名大のAg-S-Te量子ドット、鉛を使わず短波長赤外光を受ける

    田中貴金属と名大のAg-S-Te量子ドット、鉛を使わず短波長赤外光を受ける

    目には見えない赤外光から、物体の形や中身の手がかりを得る。その入口になる受光材料に、鉛を使わない量子ドットの選択肢が加わりました。田中貴金属工業と名古屋大学は2026年10月20日、銀・硫黄・テルルからなるAg-S-Te量子ドットの開発を発表しています。小さな半導体粒子を膜にして光センサへ組み込み、短波長赤外光に応答することを評価した成果です。

    簡単にまとめると?

    • Ag-S-Te量子ドットを簡易的な光センサの受光層に使い、1200〜1700 nmの短波長赤外域で最高18.4%の外部量子効率を得たと報告しています。
    • 粒子を塗布し、表面の保護剤を交換して洗浄する工程を繰り返し、受光層を作ります。光を吸収する材料と、電荷を取り出す周囲の層を組み合わせる点が鍵です。
    • サンプル提供は2027年1月の予定です。量産カメラの完成や、感度・速度・耐久性の総合的な優位まで示した発表ではありません。

    受けたい赤外光に、材料の選択肢を増やす

    カメラや光センサでは、光が当たったときの電気的な変化を読み取ります。ただし、どの波長でも同じように反応するわけではありません。受けたい波長の光を吸収でき、そこで生まれた電荷を外へ取り出せる材料と構造が必要です。

    今回の対象は、短波長赤外、SWIRと呼ばれる領域のうち1200〜1700 nmです。発表では、従来の受光材料としてインジウム・ガリウム・ヒ素からなるInGaAsを、塗布による成膜が可能な候補として硫化鉛、PbSの量子ドットを挙げています。Ag-S-Teは、後者のように小さな粒子を膜へ加工する方法を取りながら、鉛やカドミウムを含まない組成を選んだ材料です。

    量子ドットは、数ナノメートルほどの半導体粒子です。組成や粒子の大きさによって光の吸収・発光の性質を調整できるため、材料の設計と、センサとしての作り方を一緒に検討できます。今回の発表は、その候補を受光層として実装したところまで進めたものと読めます。

    粒子を置くだけでは、光センサにならない

    発表資料の成膜図では、基板に量子ドットを載せた後、表面を覆う保護剤を別のものへ交換し、不要な成分を洗い流しています。この三つの工程を繰り返して受光層を形成します。塗布できることと、完成したセンサを一工程で印刷できることは、ここでは分けて考える必要があります。

    評価用デバイスの断面には、量子ドットの活性層に加え、ホール輸送層、電子輸送層、導電性ガラス、電極が示されています。活性層は光を受けて電荷を生む場所です。ホールは正の電荷を持つ担い手として振る舞い、電子とそれぞれの輸送層を通って取り出されます。吸収した光が電気信号になるには、粒子の光学特性だけでなく、この移動と取り出しまでつながることが大切です。

    たとえば、膜が光をよく吸っても、発生した電荷が途中で失われれば、外に出る信号は小さくなります。そのため、粒子の吸収スペクトルと、電極を含むデバイスで測った応答は同じ評価ではありません。今回は簡易センサでの測定なので、材料を単独で観察した結果から一歩進んでいます。

    18.4%は、どの効率を表すのか

    報告されている数値は外部量子効率、EQEです。入射した光子の数に対して、外部回路へ取り出せた電荷の数がどの程度かを見る指標で、光のエネルギーを電力へ変える効率そのものではありません。同じ測定条件を仮定すると、EQEが18.4%なら、入射光子100個に対して電荷を約18.4個取り出す割合に相当します。これは数値の意味を説明する例で、新たな実測結果ではありません。

    資料のグラフは500〜2000 nmにわたるEQEの変化を示しています。可視域には別の高い山があり、18.4%はグラフ全体の最大値ではなく、発表で取り上げた短波長赤外域の最高値です。また、1200〜1700 nmのどこでも18.4%になるという意味でもありません。目的とする照明や対象物の波長が決まっているなら、その位置での応答を見ることになります。

    一方、発表には測定時のバイアス電圧や入射光量、暗電流、応答速度などの比較に必要な条件が十分には掲載されていません。暗電流は光を当てていないときにも流れる電流で、微弱な光による信号を見分けるうえで重要です。EQEの一つの最大値だけで、別方式のセンサより小さな信号を検出できるとは判断できません。

    知りたいこと 今回分かることと、次に必要な評価
    使いたい赤外波長を受けられるか 簡易デバイスのSWIR応答が示された。用途の波長におけるEQEと、実際の照明条件での応答を確かめたい。
    弱い光や動く対象を捉えられるか 暗電流・雑音・応答速度を合わせた比較が必要。今回の最高EQEだけでは決まらない。
    大面積のセンサへ作り込めるか 塗布による受光層の形成工程が示された。膜の均一性、画素間のばらつき、周辺層との適合は別の評価になる。
    製品のコストや寿命に利点があるか 工程簡素化や回収・再利用は期待として述べられている。量産歩留まり、実コスト、経時変化の数値は今回の資料から比較できない。

    サンプル評価へ進む段階

    田中貴金属工業は2027年1月からのサンプル提供を予定しています。10月31日に確認した発表内容では、既に提供が始まったとはされていません。また、共同発表では11月1〜6日のOkinawa Colloidsで紹介するとしています。主催者の公式日程も同じ期間を示していますが、そこでの発表が実施されたことを先取りするものではありません。

    今後の評価で意味を持つのは、使いたい波長で必要な信号が得られるか、既存の成膜工程に適合するか、暗い場所や長時間の使用でも性能を保てるか、といった用途側の条件です。鉛を使わない組成と塗布による加工は、その検討を始める理由になります。そこから製品としての利点へつなぐには、今回の簡易センサの結果を、同じ測定条件での比較と実装評価へ広げていく段階です。

    この材料を共同開発した田中貴金属工業の事業は、Cyclewaveの田中貴金属工業の企業解説で紹介しています。工業用材料の供給と、使い終えた貴金属の回収・再利用がどうつながるかを知るための案内です。

    出典

    1. 名古屋大学掲載の共同発表「田中貴金属工業、名古屋大学との共同研究で近赤外・短波長赤外センシング向け鉛フリー貴金属量子ドット材料を開発」(2026年10月20日)。発表ページ、発表資料PDF。
    2. OKINAWA COLLOIDS 2026、公式開催案内(2026年10月31日確認)。
  • IOWN APNで750 Gbps超、NTT東西とNIIらが確かめた長距離転送の条件

    IOWN APNで750 Gbps超、NTT東西とNIIらが確かめた長距離転送の条件

    離れた研究拠点で同じ大容量データを使うとき、計算機だけを速くしても、データの移動に時間がかかれば解析を始められません。回線を太くするだけでなく、送り出すストレージ、受け取るストレージ、転送ソフトまで含めて、その帯域を使えるかが問われます。

    国立情報学研究所(NII)、理化学研究所、東京大学、NTT東日本、NTT西日本は2026年10月30日、IOWNのAll-Photonics Network(APN)を使った神戸・柏間の転送実験を発表しました。800 Gbpsの回線で二つの実用アプリケーションを同時に動かし、合計で最大約775 Gbps、750 Gbpsを超える速度を数分間維持したと報告しています。ここでは、回線の帯域、測った速度、実際に使った検証環境を分けて見ていきます。

    簡単にまとめると?

    • APNの800 Gbps回線を、二つのアプリケーションの同時転送で高い割合まで利用しました。単一アプリケーションの速度を示す値ではありません。
    • HPCI共用ストレージの第二世代の検証環境と、NVMe SSDを多数搭載したサーバ上のMMCFTPを組み合わせています。現在サービス中の第三世代ストレージ全体の性能保証ではありません。
    • ピーク値だけでなく750 Gbps超を数分間継続した点が成果です。長時間運用や個々のファイルの完了時間は、別途確かめる必要があります。

    光の回線からストレージまで、どこをつないだのか

    APNは、光を中心としたネットワーク技術です。今回利用したのはNTT東西の光波長専有接続サービス「All-Photonics Connect powered by IOWN」。光の波長を専有する接続を、遠隔拠点間の大容量転送に使っています。

    実験では、大阪のNTT西日本局舎と柏のNTT東日本局舎を800 GbpsのAPN回線で結びました。各局舎と理研の神戸拠点、東大の柏拠点との間は、それぞれ400 Gbpsの回線を2本使っています。「神戸・柏間800 Gbps」という説明の中にも、局舎間の回線と、研究機関へ接続する部分があるわけです。

    通信の遅延についても、同じ実証環境で測定しています。APNの遅延値は、両拠点を結ぶ学術情報ネットワークSINETと比べて約20%低かったと報告されました。この値は今回の経路と測定条件での比較です。あらゆるAPN回線が、あらゆるSINET経路より20%速いことを意味しません。

    二つのアプリケーションで回線を使う

    一つ目は、理研と東大が運用するHPCI共用ストレージです。離れた計算機資源で大規模なデータを共有する基盤で、ネットワーク共有ファイルシステムGfarmを使っています。ただし、今回の実験に使ったのは、現在サービス中の第三世代ではなく、前の第二世代を用意した検証環境です。

    もう一つは、NIIが開発した恒速・高速ファイル転送ツールMMCFTPです。多数の通信接続を使い、指定した速度での転送や複数経路での転送を支える仕組みです。今回はこちらを動かすため、多数のNVMe SSDを搭載したNIIのサーバを両拠点に設置しました。NVMe SSDは、サーバ側でデータを読み書きする高速な記憶装置です。

    なぜストレージやソフトまで説明するのでしょうか。回線に余裕があっても、送り手がデータを十分に読み出せなかったり、受け手の書き込みが追いつかなかったりすれば、利用できる転送速度は下がります。通信ソフトが同時に進められる処理の量も関わります。今回の結果は、光回線そのものに加え、こうした端の装置とアプリケーションを組み合わせた実証として読む必要があります。

    800、775、750 Gbpsは何を表しているか

    研究グループは回線が所定の性能で動くことを確認した後、アプリケーションの設定を変えながら、断続的に転送実験を行いました。二つのアプリケーションを同時に使ったときのピークが約775 Gbps。800 Gbpsの回線帯域に対して約97%に相当します。加えて、750 Gbps超を数分間続けられることも確かめています。

    発表の数字・条件 確認されたこと その数字だけでは分からないこと
    800 Gbps 局舎間APN回線の帯域 個々のファイルの転送完了時間
    最大約775 Gbps 二つのアプリケーションを同時に使った際のピーク 片方だけを動かした場合の速度
    750 Gbps超を数分間 高い速度を一定時間継続したこと 一日中の運転や障害時にも同じ速度を保てること
    遅延値が約20%低減 今回の実証環境におけるSINETとの比較 別の経路・装置・条件での遅延差
    共同発表に基づき作成。回線の仕様、測定結果、測定していない範囲を分けて整理した。

    発表の図2は、東大側で測ったネットワークトラフィックの推移です。設定を変えた複数の実験区間が描かれており、図の全時間で750 Gbpsを超えていたわけではありません。また、合計のネットワークトラフィックを、そのまま一つのファイルの有効データだけの転送速度と読み替えることもできません。どの層で、何本の処理を合わせて測った値なのかを確かめると、実験の成果を過大にも過小にも捉えずに済みます。

    研究データの共有へ、次に確かめたいこと

    例えば、神戸で蓄えた研究データを柏でも解析したい場合、関心があるのは回線のカタログ値だけではありません。必要なデータを何時間でそろえられるか、他の利用者がいるときも速度を保てるか、転送が中断したときに再開できるかが、実際の運用を左右します。

    今回の発表が示したのは、長距離の光回線を、既存の二つの実用アプリケーションで高い割合まで利用できたという成果です。一方、個別のストレージ性能、ファイル構成、並列処理の数などが変わった場合の結果までは示していません。導入を考えるときは、最大速度だけを比較せず、自分たちの読み書き性能や転送するデータの特徴に近い条件で検証することが大切です。

    共同研究は今後もデータ同期技術などの検討を続け、次期SINET等の検討にも生かす方針です。また、2026年11月のSC26では、実験環境の400 Gbps部分を米国シカゴの会場まで延ばし、MMCFTPによるファイル転送を行う予定としています。10月30日の発表時点では将来の計画であり、日米間で同じ結果を達成済みという報告ではありません。

    この実証の光回線を支える企業については、CyclewaveのNTT東日本の企業解説とNTT西日本の企業解説で紹介しています。回線の提供から、企業のシステム導入・運用を支える仕事までを知るための案内です。

    出典

  • 硫化ビスマスの擬直接型半導体、強い光吸収と遅い再結合を両立する仕組み

    硫化ビスマスの擬直接型半導体、強い光吸収と遅い再結合を両立する仕組み

    太陽電池の材料には、光をよく吸収する性質が求められます。しかし、光を受け取って生まれた電子と正孔がすぐに再結合すると、電流として取り出す前にその働きが失われます。薄くても光を吸収でき、電荷は長く残る。その組み合わせを材料の電子構造から探る研究が、2026年10月28日付のNatureに掲載されました。

    オックスフォード大学と武漢大学などの研究チームが調べたのは、硫化ビスマス(Bi₂S₃)の薄膜です。光を強く吸収できる「直接遷移」の近くに、再結合しにくい「間接遷移」がある電子構造を実験と計算で調べ、これを擬直接型半導体と位置付けています。太陽電池の発電効率を更新した報告ではなく、材料の中で電荷が失われる仕組みを捉えた成果です。

    簡単にまとめると?

    • 硫化ビスマスでは、強い光吸収に関わる状態のすぐ近くに、電子と正孔が再結合しにくい状態があります。
    • 温度と照射する光の強さを変えた測定をモデルと比べ、約40meVのエネルギー差が再結合を遅らせる仕組みを検討しました。
    • 今回の薄膜では太陽光相当の励起条件で欠陥による損失が支配的です。材料の利点を太陽電池へ生かすには、欠陥を抑える工程などが必要です。

    よく吸収する材料では、光を出して戻る過程も速い

    半導体が光を吸収すると、電子がより高いエネルギーの状態へ移り、元の場所には正孔と呼ばれる空きができます。電子と正孔は電荷を運ぶ担い手、つまり電荷キャリアです。電極へ取り出せば電流になりますが、途中で両者が再結合すると、取り出せる電荷が減ります。

    この再結合には複数の経路があります。材料の欠陥を介する損失と、電子と正孔がバンド間で再結合する過程は、改善の方法が異なります。前者を減らしても、材料本来の電子構造が決める後者は残るため、欠陥の少ない材料ほどその性質が重要になります。

    直接遷移型の半導体では、電子が光を吸収して移る過程と、光を放って戻る過程が起きやすくなります。一方、間接遷移では結晶中の運動量のつじつまも合わせる必要があり、格子振動などの助けが必要になります。そのため光吸収は弱くなりやすいものの、再結合も遅くなります。強い吸収と遅い再結合をどう組み合わせるかが、今回の研究の焦点です。

    吸収に使う状態の近くに、電荷が滞在できる状態を置く

    研究チームは、石英基板上に約150nm厚の硫化ビスマス薄膜を作り、光吸収と光を当てた後の電荷の動きを調べました。第一原理計算も合わせると、最も低いエネルギーの遷移は間接型で、その少し上に直接型の遷移があることが分かりました。両者の差は約40meVです。meVはエネルギーの単位で、この差は室温の熱エネルギーと同じ程度の大きさです。

    光を吸収する際には強い直接遷移が働きます。その後の電荷は、より低いエネルギーを持つ間接遷移側の状態にも分布します。ここで過ごす割合が増えると、速い直接再結合へ参加する割合が減り、全体としての再結合が遅くなります。すべての電荷が一方通行で逃げ込み、永久に戻らなくなる仕組みではありません。二つの状態の間で熱的に分布することが要点です。

    この配置が「擬直接型」と呼ばれる理由です。単純な直接型か間接型かという二択では捉えにくく、吸収には直接型の性質を使い、再結合には近接する間接型の状態も効いてきます。エネルギーを大きく失う深い状態へ電荷を落とす方法と比べ、電圧の損失を小さく抑えながら寿命を延ばせる可能性があります。

    硫化ビスマスの直接・間接遷移のモデル、電荷移動度と温度の関係、再結合係数の計算および実験値を示す原論文図3
    原論文図3。aは近接する状態のモデル、bはTHz測定で得た有効移動度、cはエネルギー差を変えた再結合係数の計算、dは薄膜の測定から求めた係数とモデルの比較。cの縦軸は対数表示。dの薄い青はフィットしたパラメーターの95%信頼区間。M. Righetto et al., Nature (2026), Fig.3, 原論文。CC BY4.0、原図は改変していません。

    温度と光の強さを変えて、原因を切り分ける

    長く残る電荷を観測するだけでは、それが狙った電子構造によるものか、欠陥の影響なのかは分かりません。そこで研究では、光パルスで電荷を作り、テラヘルツ波の透過の変化から光伝導の時間変化を測りました。照射する光の強さも変え、電荷を多く作ったときに減り方がどう変わるかを比べています。

    欠陥を介する成分と、電子と正孔の組合せで生じる成分では、電荷密度への依存性が異なります。後者は密度が高いほど効きやすくなるため、複数の照射強度のデータをまとめてモデルへ当てはめることで、二分子再結合係数k₂を推定できます。「二分子」はここでは二つの電荷キャリアが関わる反応次数を表し、分子材料を使うという意味ではありません。

    室温で得たk₂は約5×10⁻¹¹cm³/sでした。これは再結合の起きやすさを表す係数で、電荷の寿命そのものではありません。同じ係数でも電荷密度が高ければ再結合は速くなり、欠陥による別の損失が加われば寿命はさらに短くなります。

    温度を下げると、電荷は低い側の状態へ集まりやすくなり、k₂は一度小さくなりました。さらに低温では再び増える傾向もあります。単に「冷やすほど良い」とする説明ではなく、状態間の分布と、各状態内での分布の幅の両方を考えたモデルで、この温度依存性を比較しています。実験への当てはめから得たエネルギー差は約38meVで、第一原理計算の約40meVと整合しました。

    「75%減少」が示すもの

    論文が示す室温で約75%の抑制は、同じ吸収係数を持つ純粋な直接型半導体と、約40meVの差を持つ擬直接型のモデルを比較した再結合係数の低下です。完成した太陽電池で損失が75%減った、あるいは発電効率が75%上がったという測定結果ではありません。

    今回確かめたこと まだ同じ意味にはならないこと
    薄膜の吸収と、温度・照射強度に依存する光伝導を測定 完成セルの発電効率や長期耐久性の実証
    測定を再現する約38meVの差と、計算の約40meVが整合 どの製造条件でも同じ電子構造・欠陥密度になる保証
    直接型とのモデル比較でk₂を約75%抑制 すべての再結合経路を合計した損失が75%減少
    原論文と補足資料の測定・計算・応用上の条件を分けて整理。

    また、研究の計算は、吸収と放射を結ぶvan Roosbroeck–Shockley関係を使っています。熱力学やプランクの法則を無効にしたという話ではありません。光吸収に効く状態と、電荷が分布する状態を複数考えることで、単純な直接型・間接型の材料に当てはめた場合とは異なる組合せを作れる、という読み方が適切です。

    実用化への次の一歩は、欠陥による損失を減らすこと

    補足資料は、今回の硫化ビスマス薄膜では、太陽光に相当する励起条件での寿命は欠陥を介する成分に支配されると明記しています。擬直接型という電子構造の利点があっても、別の経路から先に電荷が失われれば、太陽電池としてその利点を取り出せません。欠陥の影響を抑えるパッシベーションが必要になる理由です。

    材料を比較する際は、吸収の強さとk₂に加え、欠陥による再結合、電荷の輸送、電極との接続、光電圧の損失を合わせて見る必要があります。今回のTHz測定で得た有効移動度も、短い時間・距離での応答であり、そのまま電極まで電荷を運べることの証明にはなりません。

    新しい材料探索の手がかりは、直接遷移と間接遷移の近さを設計対象にできる点です。研究チームはほかの候補材料の探索や、層・リボン間の距離を変えてエネルギー差を調整する方法を提案しています。今後はその電子構造を狙って作り、欠陥の少ない膜や実際の素子で、光を吸収した後の電荷をどれだけ回収できるかが問われます。

    出典

    • M. Righettoら「Delayed electron–hole recombination in a pseudo-direct semiconductor」、Nature、2026年10月28日公開。原論文。
    • 同論文補足資料、Note 1・3・4・5。
  • NVisionらの単一分子スピン–光インターフェース、光で状態を読み出す低温実験

    NVisionらの単一分子スピン–光インターフェース、光で状態を読み出す低温実験

    量子情報を離れた場所へ運ぶには、光が便利です。一方、その情報を装置の中でしばらく保つ役には、電子のスピンが候補になります。両者を結ぶには、光の出方からスピンの状態を読み取り、そのスピンを個別に操作できる材料が必要です。

    2026年10月28日付のNatureで、NVision Quantum Technologies、ウルム大学、ヘブライ大学の研究チームは、結晶に埋め込んだカルベン分子を一つずつ選び、スピンを操作して蛍光で読み取る実験を報告しました。動作温度は4.5 K、摂氏では約−269度です。分子を合成して量子素子をつくる方法で、光の安定性とスピンの制御を一つの分子上に組み合わせた研究です。

    簡単にまとめると?

    • 基底状態に電子スピンを持つカルベン分子を、形のよく合う結晶に埋め込み、光とマイクロ波で一分子ずつ制御しました。
    • 4.5 Kで、マイクロ波の連続したパルス列を使うと、量子状態の位相の関係が保たれるコヒーレンス時間は約2.2ミリ秒になりました。何もせず同じ時間だけ情報を保てるという意味ではありません。
    • 単一分子の光学応答とスピン制御を結ぶ実験であり、離れた分子同士の量子もつれや量子通信を実証した段階ではありません。

    分子と、その周囲の結晶を一緒に設計する

    今回使われたカルベンは、中心の炭素原子の周りに二つの不対電子を持つ分子です。二つの電子のスピンが結び付き、基底状態が「三重項」になります。三重項には区別できる三つのスピン状態があり、研究ではそのうちの二つの間をマイクロ波で制御します。スピンは電子の量子力学的な性質で、ここでは情報を載せる自由度として使われます。

    分子だけを設計しても、周囲が揺らげば、光を吸収する周波数やスピンの状態が変わってしまいます。研究チームは、カルベンと形の似たケトン分子からできた結晶をホスト、つまり受け皿として選びました。結晶が分子の形を制約して光励起時の構造変化を小さくし、隣接する分子との電子的な重なりも抑える設計です。

    反応性の高いカルベンを最初から大量に埋め込むのではなく、まず前駆体を結晶へ混ぜ、光を当てた場所でカルベンへ変えます。実験に使った結晶の前駆体濃度は25 ppmでした。光を当てる量や場所を調整すれば、結晶の組成を変えずに、活性化する分子をまばらにできます。この操作が、一つの分子を選んで調べる入口になります。

    蛍光の明るさを、スピンの読み出しにつなぐ

    スピンと光をつなぐ仕組みは、「どのスピン状態にいるかで、同じレーザーへの応答が変わる」ことです。特定のスピン状態から励起できる周波数の光を当てると、その状態の分子は蛍光を出します。別の状態にいる分子は同じ光では励起されにくいため、検出する光子数に差が生じます。

    ただし、光を当て続けると状態はそのままではありません。分子は励起状態から別の経路を通り、レーザーに反応しにくいスピン状態へ移ります。この過程を使って初期状態をそろえ、レーザーを消した間にマイクロ波でスピンを動かし、再び短い光パルスで状態を読み取ります。光で検出する磁気共鳴は、ODMR(光検出磁気共鳴)と呼ばれます。

    マイクロ波を当てる時間を変えると、読み出した蛍光が周期的に増減しました。これはラビ振動で、二つのスピン状態の間を、制御した量子力学的な重ね合わせとして動かしている根拠になります。単に明るい分子を撮影するところから、一つの分子のスピンを操作して光で検出するところへ進んだわけです。

    原論文図4。スピンの状態と光学遷移、マイクロ波とレーザーのパルス順序、ラビ振動、各測定法で異なる減衰時間を示す
    原論文の図4。a、bは光による初期化・読み出しとマイクロ波による操作、cは単一分子のラビ振動、eは測定法ごとの信号の減衰です。eの時間軸は対数目盛で、マイクロ波パルスの有無や並べ方が異なる測定を重ねています。画像を開くと拡大できます。出典:S. Roggorsほか「A single-molecule spin–photon interface」(Nature、2026年)、Fig. 4。CC BY 4.0、原図の内容は変更せず掲載。

    2.2ミリ秒と21ミリ秒は、何が違うのか

    量子素子の時間を比べるときは、何を、どの操作の下で保っているかが大切です。今回の4.5 Kでの測定では、ラムゼー測定による位相の減衰時間が約5.3マイクロ秒、ハーンエコーで測るコヒーレンス時間が約12.2マイクロ秒でした。

    そこへXY8というマイクロ波パルス列を繰り返すと、コヒーレンス時間は約2.2ミリ秒へ延びました。XY8は、周囲の影響によってたまる位相のずれを抑える「動的デカップリング」の一種です。この実験では反転パルスの間隔を1マイクロ秒に設定しています。2.2ミリ秒は、この制御を続けながら得られた値として読む必要があります。

    一方、スピン緩和時間T1は約21ミリ秒でした。こちらはスピン状態の占有の偏りが平衡へ戻る時間を表します。重ね合わせの位相を保てる時間とは違うため、「量子情報を21ミリ秒保存できる」とそのまま言い換えることはできません。素子を比較するなら、温度に加えて、T1、コヒーレンス時間、パルス列の条件をそろえて見ることが必要です。

    読み出しの数字にも同じ注意が要ります。論文にある最大約95%の蛍光コントラストは、スピン状態によって平均的な明るさがどれだけ違うかを表します。1回の測定で状態を95%正しく判定できたという数字ではありません。例えばラビ振動の読み出しでは、通常約200万回の繰り返しから光子数を積算しています。

    一分子であることと、光が安定していること

    明るい点が見えるだけでは、その中に分子が一つしかないとは限りません。研究では二つの検出器で光子の到着時刻を比べ、同時に二つの光子を検出しにくい「アンチバンチング」を確認しました。ゼロ遅延での二次相関g(2)(0)は約0.14で、単一発光体を判断する目安の0.5を下回っています。

    さらに、一つの分子が光を吸収する共鳴の幅は38 MHzでした。別々の分子から出る光を干渉させる用途では、光の周波数が揺れにくいことが重要になります。二つの分子の共鳴中心を1時間以上追うと、変動の標準偏差は約2.4〜2.6 MHzでした。

    ただし、共鳴の幅38 MHzは、励起状態の寿命から求まる限界の約6.6 MHzより広い値です。長い時間で中心周波数が安定していることと、瞬間的な光の線幅が寿命限界まで狭いことは別の性質です。今回も振動との結合による位相の乱れが残り、光の品質をさらに改善する余地があります。

    量子ネットワークへ進むために残る課題

    この成果の特徴は、合成で構造をそろえられる分子を使い、単一スピンの操作と安定した光学応答を同じ場所で確かめたことです。分子やホストを変えて性質を調整できる点は、材料設計としての強みになります。

    一方、今回の実験で離れた二つの分子を量子もつれにしたわけではありません。量子ネットワークの節点にするには、使える光子を多く集め、別々の素子から出た光子を十分に区別できなくし、スピンと光子の量子もつれを確かめるなど、次の段階が必要です。冷却設備のある4.5 Kの実験条件も残ります。

    論文が示す光集積回路との接続や通信波長への変換は、今後の発展方向です。評価するときは、分子を一つずつ選べたか、スピンをどの条件で制御できたか、光の線幅と安定性がどう両立したかを先に見ると、今回できたことと、これからの通信実証との距離が分かります。

    出典

    • S. Roggors, T. Unden, A. Aubeleほか「A single-molecule spin–photon interface」Nature 658, 1153–1159。2026年10月28日公開のVersion of Record。本文、Methods、図3・4を参照。原論文
    • 同論文のSupplementary Information。単一分子の光学測定、読み出し、既存スピン–光インターフェースとの比較。補足資料
  • SACLAのX線からテラヘルツ波を検出、差周波発生で物質の応答を読む

    SACLAのX線からテラヘルツ波を検出、差周波発生で物質の応答を読む

    X線を物質に当てたときの応答を、そこから出てくる低い周波数の電磁波で読み取る。その入口となる実験が、X線自由電子レーザー施設SACLAで行われました。

    高輝度光科学研究センター(JASRI)と理化学研究所の研究チームは、半導体のテルル化亜鉛(ZnTe)に短いX線パルスを当て、テラヘルツ波の放射を検出しました。周波数の異なる光の成分から、その差に当たる周波数の光が生まれる「差周波発生」を、X線領域で捉えたと報告しています。機関発表は2026年10月28日、Nature Communicationsの早期公開版は10月20日に公開されています。[1][2]

    簡単にまとめると?

    • 一つのX線パルスにも複数の周波数成分があります。その組み合わせが物質の電荷分布を変化させ、低い周波数のテラヘルツ波を生むという仕組みです。
    • 放射の強さ、結晶を回したときの変化、偏光を調べることで、単に光が出たという観測から、差周波発生の仕組みへ踏み込んでいます。
    • 今回の検出範囲は約0.02~0.35 THzです。超高速な波形そのものの直接測定や、広い周波数範囲での絶対的な変換効率の決定は、今後の課題です。

    一つのパルスの中から、差の周波数が生まれる

    物質に光が入ると、正負の電荷の分布がわずかに偏ります。この偏りが分極です。弱い光では、電場を強くすると分極もほぼ比例して増えます。一方、強い光では、電場の積に比例する応答も現れ、入れた光とは異なる周波数の光を生むことがあります。これが非線形光学効果です。

    例えば、周波数がわずかに違う二つの成分があれば、その差の周波数で分極が変化し、新しい電磁波が放射されます。差周波発生は可視光や近赤外光では利用されてきましたが、X線では応答が弱く、発生する波が物質の中で打ち消し合わずに重なる条件を満たすことも難しい課題でした。

    SACLAの短いX線パルスは、単一の周波数だけでできているわけではありません。今回使った約10フェムト秒のパルスには、約1,000 THzに及ぶ周波数の幅があります。研究チームは、この幅の中にある異なる成分同士の混合によって生じる、低い周波数側の放射に着目しました。独立した二本のX線レーザーを混ぜた実験ではありません。

    近赤外パルスとX線パルスの中の異なる周波数成分から、差周波発生によってテラヘルツ波が生じる原論文の模式図
    原論文の図1。aは物質への短パルス照射と放射、bは各パルスに含まれる周波数の幅と差周波発生の関係を表します。模式図の近赤外パルスは一般例の100 fsで、今回の比較実験で用いたパルス幅は30 fsです。出典:N. Kidaほか、Nature Communications早期公開版(2026)、2頁・図1。CC BY 4.0。PDFから図の領域を切り出して掲載しています。画像を開くと拡大できます。

    薄い結晶に、波が生まれる条件をそろえる

    試料は厚さ100マイクロメートルのZnTe単結晶です。室温で、光子エネルギー10 keV、パルス幅約10フェムト秒の硬X線を照射しました。比較には、同じ検出系を使い、1.55 eVの近赤外光を当てています。

    波を効率よく取り出すには、物質の異なる位置で生まれた波が、互いを弱めずに重なることが大切です。この条件を調べるため、研究ではZnTeの屈折率と光の吸収を、実測や既知のデータから評価しました。10 keVのX線がZnTeへ入り込む深さは約8マイクロメートルと見積もられ、結晶全体の厚さよりも浅い領域が主に放射へ寄与します。

    つまり、試料が100マイクロメートルあるからといって、その全厚が同じように働くわけではありません。材料を比べるときには、光を吸収する深さ、発生した波が外へ出られるか、波の位相がそろうかを一緒に見る必要があります。

    結晶を回し、放射の原因を見分ける

    テラヘルツ波を検出しただけでは、どの過程で生まれたのかは決まりません。研究チームは、結晶を回したときの放射強度、入射X線のフルエンス、放射の偏光を測りました。フルエンスは、単位面積に入る一つのパルスのエネルギーです。偏光は、電場が振動する向きを表します。

    放射強度は、調べた範囲でX線フルエンスの2乗に比例して増え、放射の偏光は入射X線と平行でした。結晶を回すと、近赤外光による差周波発生と似た角度依存性が現れる一方、角度によらず残る成分もありました。この二つの成分を分けて調べたことが、X線領域の応答を考える手掛かりになっています。

    ZnTeは、空間を反転したときに元と重ならない結晶構造を持ちます。研究では、この対称性の破れに関係する成分に加えて、反転対称性の破れを必要としないX線の差周波過程が、角度によらない成分を説明するとしています。ただし、これは対称性に基づく解釈であり、実際のX線パルスの複雑な時間・周波数構造まで含む完全な定量模型を得たわけではありません。

    また、X線によって物質内部に生じる電場など、別の仕組みも検討されています。著者らは、それらが今回の配置で主な原因になる可能性は低いと論じていますが、一部の過渡的な内部電場を完全に排除したとはしていません。複数の測定を組み合わせた根拠と、模型に残る限界を併せて読む必要があります。

    「効率が約1%」の比較で、何をそろえているか

    論文では、この100マイクロメートル厚の結晶について、X線励起による外部の変換効率を、近赤外励起の場合の約1%と見積もっています。これは二つの励起条件の比です。入射X線のエネルギーの1%がテラヘルツ波になった、という絶対効率ではありません。

    近赤外光では結晶の全厚が放射に寄与する一方、X線では吸収により約8マイクロメートルの領域が主に働きます。この違いを考慮すると、物質内部の非線形応答の大きさは両者で同程度と評価されています。ただし、比較は同じ検出器が捉えられる低周波成分に基づきます。装置全体の電力効率や、実用的なテラヘルツ光源としての優劣を示す値ではありません。

    超高速な変化を読むには、検出も速くする

    今回の検出器が感度を持つのは、約0.02~0.35 THzの範囲です。信号の応答はナノ秒程度で、テラヘルツ波の電場が一回ずつ振動する様子を直接、時間分解しているわけではありません。10フェムト秒のX線を使ったことと、10フェムト秒刻みの動画を得たことは区別されます。

    著者らは今後、短い光で時間を刻んで読み出す電気光学検出を導入し、放射の波形やパルス幅、より広い周波数範囲を測る必要があるとしています。絶対的な放射エネルギーや変換効率を精密に決めるうえでも、この測定が重要になります。

    X線のエネルギーを選べば、特定の元素や電子状態への励起と、物質全体の分極の変化を結び付けて調べられる可能性があります。今回の成果は、そのための新しい観測経路をZnTeで示したものです。磁性体やほかの量子材料へ広げるには、それぞれの材料の吸収、非線形応答、波の伝わり方を確かめる必要があります。

    参考資料

    1. N. Kidaほか「Terahertz emission by X-ray difference-frequency generation」、Nature Communications、2026年10月20日早期公開版。本文・Methods・図1・補足資料を参照。
    2. 高輝度光科学研究センター・理化学研究所「世界で初めてX線レーザー照射による固体からのテラヘルツ波放射を観測」、2026年10月28日。同じ研究の機関発表です。